人材開発実態調査 2017(従業員規模300名以上の企業で人材開発部門の組織運営や人材開発施策の実施に詳しいミドルマネジャー・責任者対象) 

2017年02月27日
リクルートマネジメントソリューションズは、企業の人材開発に関わる組織や施策の変化に対する調査結果、「RMS Research 人材開発実態調査 2017」を発表いたしました。
企業の人材開発に対する取り組みの実態と、今後目指す姿について、その実態を明らかにしました。

【調査結果サマリー】

・人材開発担当部署の変化
-人材開発担当部署の部門・ラインへの設置は従業員規模が大きくなるほど進み、1000~3000名規模で分権化が検討される傾向
-人材開発部署の今後の課題は、「人材開発ビジョンを明確化」した上で「人材開発戦略と、経営戦略・事業戦略との連動を強化」すること
-人材開発担当者には今後、より「人材・組織開発のプロフェッショナリティ」が求められる

・人材開発の対象となる能力の変化
-1000名以上の企業では7割が階層別教育・選抜教育のいずれも強化する意向
-1000名未満では選抜教育を強化する意向の企業が5割、目的別/テーマ別教育を強化する企業が8割
-階層別研修で今後特に強化する教育内容は、若手では「自律的・主体的に仕事する力」、中堅では「育成力」「職場への影響力」、課長クラスでは「部下育成力」「動機づける力」、部長クラスでは「ビジョン構築力」「戦略立案力」「変革力」
-スキル研修の実施率は「問題解決、課題解決」「ロジカル・シンキング」に加え、「コミュニケーション、アサーション」「コーチング・メンタリングスキル」「語学研修」などコミュニケーションに関する研修で高い
-キャリア研修は、職能資格制度を導入している企業では50代、職務等級制度の企業では30代での実施率が高い
-ミドル・シニア活性化への打ち手の見通しが立っていない企業が4割

・人材開発手法の変化
-満足度が高い手法は、「ケース・スタディ」「360度フィードバック」
-学習効果を高めるため、特に1000名以上の企業では、「学びの風土づくり」と「off-JTとOJTとの接続強化」 への関心が高い
-集合研修の効果向上のための取り組みは、「不十分」との認識が強い
-教育へのIT利用第一の目的は「場所、時間の自由度向上」。スキル領域以外では、集合研修の代替手段とは考えられていない


【調査概要】
調査期間:2016年9月1日~10月31日
調査対象:
 ・従業員規模300名以上の企業
 ・人材開発部門の組織運営や人材開発施策の実施に詳しいミドルマネジャー・ご責任者様
手法:郵送調査(一部持参)/WEBでの回答受付も併用

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