非破壊検査市場調査 

2018年07月12日

矢野経済研究所は、2018年度の非破壊検査市場を調査し、装置・機器の世界及び日本市場、及び受託業務の世界及び日本市場の動向、参入企業動向、将来展望を明らかにした。

〈非破壊検査市場とは〉
本調査における非破壊検査市場とは、非破壊検査装置・機器市場及び非破壊検査受託業務市場で構成され、事業者売上高ベースで算出した。装置・機器市場には、放射線透過試験(RT)や超音波探傷試験(UT)、磁粉探傷試験(MT)、浸透探傷試験(PT)、渦電流探傷試験(ET)等に使用される装置・機器に加え、これらの付属装置・機器及び消耗品が含まれる。また、受託業務市場は前述の装置・機器を使用した受託検査業務を対象としている。
但し、医薬や食品、農業分野で使用される非破壊検査装置・機器、およびそれらの分野の受託業務は含まない。

<市場に含まれる商品・サービス>
非破壊検査装置・機器【放射線[X線]透過試験装置(熱源及びフィルム含む)や超音波探傷試験装置(プローブ含む)、磁粉探傷試験装置(磁粉探傷剤含む)、浸透探傷試験装置(浸透探傷剤含む)、渦電流探傷試験装置(プローブ含む)等】、前述の装置・機器を使用した受託検査業務。

1.市場概況

2017年度の非破壊検査世界市場(装置・機器及び受託業務、事業者売上高ベース)を2兆8,356億円と推計した。そのうち、装置・機器世界市場は8,150億円で受託業務世界市場は2兆206億円である。
2018年度は装置・機器世界市場は8,693億円で前年度比106.7%、受託業務世界市場は2兆877億円と前年度比103.3%になると見込む。
世界経済の成長によって全てのモノを対象とした非破壊検査業務及びその業務を支える装置・機器の需要はプラス成長しており、市場は需要増に伴う成長をしていく見通しである。非破壊検査装置・機器は受託業務以外の社内検査でも使用されることから堅調に増加しており、受託業務市場はウェイトが大きい土木・橋梁分野及びガス・水道分野の検査業務量増加により需要が増すことで、両市場ともに成長する見込みである。

2017年度の非破壊検査日本市場(装置・機器及び受託業務、事業者売上高ベース)を2,293億円と推計した。そのうち、装置・機器日本市場は992億円で受託業務日本市場は1,301億円である。2018年度は装置・機器日本市場は1,036億円で前年度比104.4%、受託業務日本市場は1,309億円と前年度比100.6%になると見込む。日本国内でも、インフラ老朽化による受託業務市場が拡大するとともに、自動車や航空・宇宙、複合素材、電子部品分野など受託業務以外の社内検査の需要活況で装置・機器市場も成長する見込みである。

2.注目トピック

非破壊検査装置・機器日本市場の課題~汎用化、規格化までの道のり
非破壊検査装置・機器日本市場では製品の規格化が普及・発展におけるキーであり、その障壁を超えることが求められていると考える。
今日の非破壊検査装置・機器は、非破壊検査を実施するための必須ツールであり、開発方針の大半は専ら既存技術の延長線上に位置している。その理由の一つは、規格適合品でなければ受託検査業務を実施できないことである。画期的な新技術による、新規開発品があったとしても、簡単には既存品から代替されず、まず社内検査等で活用されるケースが多い。その後、改善が繰り返され、汎用化することでようやく広く普及し始めることとなる。その有効性が評価されると規格化され普及発展を遂げる。

3.将来展望

非破壊検査世界市場(装置・機器及び受託業務)は、2018年度以降2020年度までは前年度比約104%で推移する見通しである。その後、新興国におけるインフラ設備への投資が急成長した1980年代から約40年が経過する2021年度以降は、徐々にそれらの国々で非破壊検査業務量が増加するため、2017年度から2025年度までの年平均成長率(CAGR)は5.2%とさらなる成長を続ける見通しである。
そうしたことから、2025年度の非破壊検査世界市場(装置・機器及び受託業務、事業者売上高ベース)を4兆2,592億円と予測し、そのうち装置・機器世界市場が1兆3,630億円、受託業務世界市場は2兆8,962億円になると予測する。

また、日本国内でも、非破壊検査業務受託企業や受託せずに社内で検査業務を実施する企業等の事業拡大により、成長が続く見通しである。2025年度の非破壊検査日本市場(装置・機器および受託業務、事業者売上高ベース)を2,826億円と予測し、そのうち、装置・機器日本市場が1,407億円、受託業務日本市場は1,419億円になると予測する。

調査概要


調査期間: 2018年3月~6月
調査対象: 非破壊検査装置・機器メーカー、非破壊検査受託企業、商社及びそれらに関わる外郭団体、研究機関等
調査方法: 当社専門調査員による直接面談取材

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[矢野経済研究所]
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