国内ペットビジネス市場 

2018年05月24日

矢野経済研究所は、国内のペットビジネス市場を調査し、セグメント別の動向、参入企業別動向、将来展望を明らかにした。

<ペット関連総市場とは>
本調査におけるペットとは、犬や猫を中心にペットショップ等にて販売されるペットを対象とし、ペット関連総市場とは、主にペットフード、ペット用品、その他ペット関連産業に大別される。なお、その他ペット関連産業には、生体やペット美容室、ペット医療、ペット保険、ペットホテルなどの関連サービスが含まれる。

1.市場概況

2016年度のペット関連総市場規模は小売金額(末端金額)ベースで、前年度比101.6%の1兆4,983億円で、2017年度は同101.0%の1兆5,135億円を見込む。ペット関連市場の根幹であるペットの飼育頭数が伸び悩むなか、参入各社による高付加価値商品・サービスの提案や、猫向け商品の投入によって市場全体は微増で推移した。

2.注目トピック

広がりを見せるペット関連サービス
一般社団法人ペットフード協会によると、ペットの飼育頭数に近年頭打ちの傾向が見られる一方、総務省統計局によると、ペットのサービスに関する支出は増加傾向が見られる。コンパニオンアニマル化が進み、ペットを家族の一員としてとらえる家庭が増加していることに加え、従来は飼育に慎重であった単身者や高齢者などが、ペットを癒しとして飼育する傾向も見られる。
こうしたなか、ペット飼育へのサポートや、ペットとの生活を楽しむためのサービスなど、サービスの多様化がみられ、ペット飼育者の需要を喚起している。
特にペットの健康管理、ペットの高齢化に関するサービスが多く、なかでも犬中心のものが多い一方で、猫に特化したサービスを展開する事業者も見られる。また、インターネットやスマートフォンの普及により、オートフィーダ(自動給餌)や留守番見守りなど、新たなサービスも誕生している。

3.将来展望

2018年度のペット関連総市場規模は小売金額(末端金額)ベースで、前年度比101.5%の1兆5,355億円を予測する。ペットを家族の一員としてとらえ、ペットへの支出金額を増やす傾向にある飼育者が増えるなか、プレミアムフードやペット保険などのペット関連サービスや、快適な飼育環境を実現する健康管理やマナー・エチケット関連サービスなどへの需要が今後も高まることが見込まれることから、微増推移を予測する。

調査概要


調査期間: 2017年11月~2018年3月
調査対象: ペットフードメーカー、ペット用品メーカー、卸売業者、小売業者等
調査方法: 弊社専門研究員による直接面接取材、電話によるヒアリング、ならびに文献調査併用

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