職場の満足度・働き方改革に関する調査（直近1年以内に飲食店で正社員として勤務したことのある方対象） 

飲食店専門の求人情報サイト「求人＠飲食店.COM（運営：シンクロ・フード）」がサイト利用者に行ったアンケート結果を発表します。
直近1年以内に飲食店で正社員として勤務したことのあるユーザー254名に対し、職場の満足度・働き方改革に関する調査を実施いたしました。

調査結果

飲食店従事者の約3割が月8日以上の休みを取得していました。また、「すでに十分な休みがとれている」または「勤務先が休日数増加に向けて取り組み中」と回答した従事者は約6割となりました。

■1ヵ月あたりの休日数

1ヵ月あたりの休日数について質問したところ、最も多かった回答は「月4～5日」で35％、続いて多かったのは「月8日以上」で28％という結果となりました。現時点で、飲食業界の休日数は二極化しているといえそうです。

■休日数に関する現状・勤務先の取り組み

次に、休日数に関する現状と勤務先の取り組み状況について質問したところ、35％が「既に十分な休みがとれている」と回答。「十分な休みを取れていない」と回答したのは65％で、そのうち24％は「勤務先において休日数の増加に向けて取り組み中」であると回答しています。

「既に十分な休みがとれている」と回答した35％に「十分な休みを取れていないが、休日数の増加にむけて取り組み中」と回答した24％を合わせた約6割は、勤務先では既に休日数改善に向けて取り組みを行った、もしくは休日数の増加に向けて取り組んでいることを実感しており、時勢から見るに今後もこの割合は増えていくと思われます。

■休日数別の満足度・休日数増加への取り組み

ここで、現状の休日数に対する満足度をみてみましょう。「月4～5日休み」のうち93％が「十分な休みを取れていない」と回答。「月6～7日休み」になるとその割合は74％になります。一方、「月8日以上休み」になると、83％が「既に十分な休みがとれている」と回答。この結果から、従業員が「十分な休み」と感じる休日数は月8日以上であることがわかります。

勤務先の休日数増加にむけた取り組み状況については、実際の休日数が少ないほど「問題意識や取り組みもない」と感じています。しかし、「月6～7日休み」の半数近くが「十分な休みはとれていないが、休日数の増加に向けて取り組み中」であると回答しており、今後、休日数の増加に期待していると言えるでしょう。

なお、雇用側に問題意識や取り組みがありながら、従業員に伝わっていないケースも多いと思われます。休日数の増加に向けて取り組み中の飲食店は、現在の状況について従業員に丁寧に説明する必要がありそうです。

■待遇面の満足度

次に、待遇面の満足度において「勤務時間」「休日数・休暇の取りやすさ」「給与・賞与・各種手当の金額」について満足度を聞いたところ、すべての項目で「低い」「非常に低い」という回答が過半数を超えました。中でも「勤務時間」は「非常に低い」の回答が28％と最も多く、依然として長時間労働に関して課題があることがわかります。

■仕事や職場に関する満足度

続いて、仕事や職場に関する満足度において、「仕事内容・やりがい」「スタッフの人間関係」「スキルアップ・学びの機会」「昇進・出世のチャンス」の4つの項目について質問しました。
満足度が最も低かったのは「昇進・出世のチャンス」で33％が「非常に低い」と回答。一方、比較的満足度が高いのは「スタッフの人間関係」で、過半数が「普通」「高い」「非常に高い」と回答しています。

■働きやすい環境づくりに向けた取り組みの実例

最後に、「働きやすい環境づくりに向けて、勤務先の飲食店ではどのような取り組みが行われているか」を自由記述形式で聞きました。
最も多かったの取り組みは「コミュニケーション」に関することで、以下のような回答がありました。

・スタッフ同士密にコミュニケーション図っている。
・スタッフ皆が意見を言える環境づくりをしている。
・常に笑顔で楽しい雰囲気をつくり、話しかけやすさを大切にしている。他のスタッフやお客様にその雰囲気が伝わるようにしている。
・新人のアルバイトさんに気持ちよく働いてもらえるように、こまめにコミュニケーションをとっている。

また、「勤務体制」については、以下のような回答がありました。
・休憩を必ず2時間取得している。
・暇な日に早上がりするようにしている。
・既存スタッフの負担を減らすために求人募集をしている。

そのほか、「作業の効率化」について以下の意見がありました。
・発注をFAXなどのアナログな手段からWEB発注に切り替え、作業効率を上げようとしている。

勤務体制や作業の効率化から働き方改善に取り組む飲食店もありますが、飲食業界は現場仕事ということもあり、従業員との密なコミュニケーションが最も働きやすい環境づくりにつながると感じているようです。

調査概要

調査期間：2018年3月22日～2018年3月30日
調査対象：求人＠飲食店.COMの登録ユーザー（正社員希望者・匿名回答）
調査方法：インターネット調査
有効回答人数：245名