食品ギフト市場に関する調査(2017年) 

2018年03月13日

矢野経済研究所は、国内食品ギフト市場の調査を実施した。

<食品ギフトとは>
本調査における食品ギフトとは、菓子類や加工食品、生鮮食品、調味料・食用油、飲料、酒類等の食品を対象として、個人、法人における贈り物や進物(中元・歳暮需要を含む)などから市場規模を算出した。

調査結果サマリー


◆2017年の国内食品ギフト市場規模は前年比102.8%の4兆1,000億円とプラス成長

2017年の国内食品ギフト市場規模は、小売金額ベースで前年比102.8%の4兆1,000億円と推計した。近年では、中元・歳暮や儀礼的なギフトは減少傾向にあるが、ギフトのカジュアル化が進んでおり、食品においても贈る相手を想ったギフト、ちょっとしたギフトなど、気軽に贈るギフトは増加傾向にある。今後もこの傾向は続く見通しで、2018年の同市場規模を前年比101.2%の4兆1,500億円と予測する。

◆絆の見直しによるギフト需要の高まり

東日本大震災以降、日本の社会において絆が見直され、自身にとって本当に大切な人とのつながりをより重視する傾向が続いている。その影響もあり、儀礼的なギフトではなく、より身近な人に贈るギフトが増えている。相手を想ったギフト、こだわったギフトの増加に伴い、一度自分でも試してから贈りたいという傾向がみられ、自家需要用途でのギフトの需要も高まっている。

◆ライフスタイルを重視したパーソナルギフトの伸長

ライフスタイルが多様化している中、相手のライフスタイルに合ったギフトを贈るというのがトレンドとなっている。その理由の一つとして、儀礼的なギフトの需要が減り、より親しい身近な人へ贈るパーソナルギフト需要の増加したことが挙げられる。その中でも、自分が普段から食べているもの、親しみがあるものや、贈る前に自分でも試しておいしいものを贈る傾向が強まっている。

調査概要


調査期間:2017 年8 月~2018 年2 月
調査対象:ギフト卸・メーカー、小売業(百貨店・量販店・専門店・通販)等
調査方法:当社専門研究員による直接面談、電話によるヒアリング、郵送アンケート、文献調査併用


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