デジタル広告出稿に対する意識調査(広告主企業と広告代理店に勤めるデジタル広告の担当者対象) 

2018年02月21日

ニールセン デジタルとビデオリサーチインタラクティブは共同で、2017年12月に広告主企業と広告代理店に勤めるデジタル広告の担当者を対象に、ブランディング目的1 でのデジタル広告出稿に対する意識調査を実施し、その結果について取りまとめました。

日本のインターネット広告費は1兆3,100億円(前年比113%)2、と1兆円超えてテレビに次ぐ媒体に成長しており、2017年も二桁成長が予測されております。

一方で、広告効果という観点では、ブランディング目的での利用が増えたことにより、アドフラウド(広告が人ではなく、BOTなどの不正プログラムで閲覧やクリックされていないか)、ビューアビリティ(実際にユーザーが閲覧できる状態で広告が表示されているか)、ブランドセーフティ(広告がブランドイメージが毀損されるような不適切なサイト・コンテンツ等に表示されていないか)などの問題点が挙げられています。

そのような状況を踏まえて本調査では、広告主企業と広告代理店に勤めるデジタル広告の担当者を対象に、ブランディング目的でのデジタル広告の利用状況及び、課題や期待することなどを伺いました。

1 ブランディング目的とは、認知の向上や製品/サービス理解の促進などを目的とし、直接的な広告クリックなどで誘導された購買を目的としないものと定義
2 出典:2016年日本の広告費/株式会社電通

調査結果のポイント


デジタル広告の効果測定の実施についてみると、「自社で費用を出して、第三者の調査会社で実施」の41% が最も高く、「メディアのレポートを確認」の36%が続く。「効果測定は行っていない」のは2割に満たない。

デジタル広告の効果測定実施社において導入している指標やKPIについては、「動画再生数」(26%)、「リーチ、ターゲットリーチ」(23%)、「クリック数、サイト誘導数」(22%)の順に高くなっている。

デジタル広告の予算確保や、各メディア/媒体に割り振るために参考にしている情報については、「目標数値」が65%と最も高く、次いで「メディアの提案」が35%、「勘と経験」の28%が続く。

2018年以降ブランディング目的のデジタル広告の媒体費を「だいぶ増やす予定」との回答が13%を占め、「増やす予定」(29%)を加えた増加予定の割合は42%を占める。
ブランディング目的のデジタル広告に対する現状の課題をみると、最も高いのは「フォーマットやプランが多すぎ、どれが良いのかわからない」(25%)であり、以下、「費用対効果がわからない」(23%)、「ニーズにマッチしたメディアがない」(23%)、「ターゲットにリーチできているのかわからない」(20%)が僅差で続く。

今後期待することは、「費用対効果が明確になって欲しい」という意見が31%で最も多く、次いで「第三者による効果測定結果が欲しい」、「インターネット広告で測定すべき統一指標ができて欲しい」(ともに21%)という意見が続く。


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[ニールセン]
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