英語力と仕事に関する調査（日本語・英語の2言語と専門分野でのスキルを用いて働くグローバル人材対象）

2018年03月01日

ロバート・ウォルターズ・ジャパンは、日本語・英語の2言語と専門分野でのスキルを用いて働くグローバル人材を対象に実施した英語力と仕事に関するアンケート調査の結果を発表しました。

【調査結果】

グローバル人材の82％「英語ができることで、仕事で得している」と回答
アンケート調査に回答を寄せた275人の会社員のうち、82％が「英語ができることで、仕事で得していますか？」という質問に対し、「得していると思う」と答えました。さらにネイティブレベル、流暢レベル、ビジネスレベル、会話レベルの英語レベル別に見ると会話レベルの回答者では「得していると思う」の割合が68％だったのに対し、英語力に比例してこの割合が増え、ネイティブレベルでは94％が「得していると思う」と回答しました。年齢別、業種別でもこの傾向に主だった違いは見られませんでした。

得していると感じる理由は１位「キャリアが広がる」、２位「関係構築に役立つ」
得していると感じる理由は１位「キャリアの選択肢が広がる」（82％）、2位「仕事で関わる人との関係構築に役立つ」（75.7％）、3位「職責がグローバルに広がる」（73.8％）。業種別に結果を見ると、回答者の2割を占める製造業（電機／電子部品／機械）の従事者では「海外のソースからも情報を得られる」への支持が74％と大きく、IT業界の従事者では仕事で関わる人との「関係構築に役立っている」への支持の高さ（84％）が目立ちます。また、英語レベル別にみるとネイティブレベルの回答者の8割近く（78.6％）が海外の情報ソースを活用できることを英語力の日常業務での優位性を語る上で評価している一方で、ビジネスレベルでは63.8％、会話レベルでは59.2％とその割合が減っていることから英語レベルが下がるにつれて海外メディアの活用度が低いことが伺えます。

グローバリゼーションの流れが加速し、技術提携や販路活用を含めてビジネスの土壌と競争関係が国内市場から世界市場へとシフトするなか、企業が従業員に求める英語レベルも高まっています。今回の調査では、人材価値を引き上げる上で英語力が有利に働いていることが、働き手自身の実体験を通じて示されました。また、自身のキャリアだけでなく、仕事上の関係構築、情報収集、対応する職務範囲の拡張など会社側の利益に繋がる点でも英語力を用いて貢献しようといった姿勢もうかがえる結果となりました。

（実施期間：2018年1月29日～2018年2月4日、対象：当社御登録者様　n=275人）

詳しいリサーチ内容はネタ元へ

[ロバート・ウォルターズ・ジャパン]