電子マネー利用実態調査(18歳~69歳の男女対象) 

2018年02月20日
マクロミルは、電子マネー利用実態調査を実施。

平成28年総務省発表の家計消費状況調査によると、電子マネーの保有世帯率は約50%で、保有世帯は年々増加しています。電子マネーはいまや様々な店舗やサービスの支払いで導入されていますが、どのような電子マネーが生活者・消費者に選ばれているのでしょうか。また電子マネーには、「Suica」、「ICOCA」などの“交通系電子マネー“と、「楽天Edy」、「WAON」、「nanaco」などの”支払い系電子マネー“の大きく2種類がありますが、それぞれの利用者はどういった理由でその電子マネーを利用しているのでしょうか。全国の18歳~69歳の男女1,000名に調査しました。

【TOPICS】

・認知率、利用率ともに「Suica」が1位

・利用する理由、“交通系電子マネー”は「利便性」、“支払系電子マネー”は「お得感」

・“交通系電子マネー”と“支払い系電子マネー”、共によく利用されている場所は「コンビニエンスストア」でそれぞれ60%、70%

・“電子マネー払い”のニーズ、1位は「電車・バス」。 “現金払い”のニーズも、「野外イベント」「エステ・美容院」等において一定数存在

・今後、今よりもキャッシュレスになると思うか?「なると思う」が8割

【調査結果】

認知率、利用率ともに「Suica」が1位

様々な電子マネーが登場している中、生活者によく知られている電子マネーは何なのでしょうか。また、現在よく利用されている電子マネーは何なのでしょうか。

16種類の電子マネー※1を選択肢に挙げ、その中で知っている電子マネーを選んでもらいました。認知率が最も高い電子マネーは、JR東日本の「Suica」で87%。「Suica」を利用できるエリアが全国に広がっていることもあってか、認知率が9割に迫っています。次いで、「WAON」が80%、「nanaco」が80%、「楽天Edy」が69%、「PASMO」が62%となっています。

また、それぞれの電子マネーについて、現在実際に使用しているかどうかを尋ねると、利用率が最も高い電子マネーは認知率でも1位の「Suica」で、29%が現在利用していると回答しました。続く2位以降も、認知率のトップ5と同じラインナップとなっています。

※1:16種類の電子マネーは以下の通り。

【支払い系電子マネー】楽天Edy(ラクテンエディ)、QUICPay(クイックペイ)、WAON(ワオン)、nanaco(ナナコ)、iD(アイディ)、au WALLET(エーユーウォレット)

【交通系電子マネー】Suica(スイカ)、ICOCA(イコカ)、PiTapa(ピタパ)、TOICA(トイカ)、Kitaca(キタカ)、SUGOCA(スゴカ)、PASMO(パスモ)、manaka(マナカ)、nimoca(ニモカ)、はやかけん

各電子マネーの認知状況 上位5位
 ・Suica 86.5%
 ・WAON 80.4%
 ・nanaco 79.9%
 ・楽天Edy 68.7%
 ・PASMO 62.3%

各電子マネーの利用状況 上位5位
 ・Suica 29.2%
 ・WAON 29.0%
 ・nanaco 28.2%
 ・PASMO 16.7%
 ・楽天Edy 16.3%

利用する理由、“交通系電子マネー”は「利便性」、“支払系電子マネー”は「お得感」

それでは、現在利用している電子マネーについて、生活者・消費者はどういった理由でその電子マネーを利用しているのでしょうか。電子マネーを、「Suica」、「ICOCA」などの“交通系電子マネー”と、「楽天Edy」、「WAON」、「nanaco」などの“支払系電子マネー”の2つに分け、それぞれ理由を比較しました。

“交通系電子マネー”は、「レジでの支払いが早く済むから」52%、「現金を持たなくて済むから」47%、「現金で支払う必要が無いから」44%が上位3位に挙がりました。“利便性”を理由に利用する人が多い様子がうかがえます。一方、“支払系電子マネー”を利用する理由で最も多かったものは「ポイントがたまるから」で68%でした。2位以降と18ポイント以上の開きがあり、差が広がっていることから、“お得感”を理由に利用している人が多いと言えそうです。また、ポイントを理由に“支払い系電子マネー”を利用する人の割合は、“交通系電子マネー”の2.6倍強という結果となりました。このことからも、“交通系電子マネー”と“支払系電子マネー”では利用する理由が異なっていることが分かります。

交通系電子マネーを利用する理由 上位5位
 ・レジでの支払いが早く済むから 51.7%
 ・現金を持たなくて済むから 47.1%
 ・現金で支払う必要が無いから 44.0%
 ・支払いのときにおつりが出ないから 36.6%
 ・ポイントがたまるから 25.7%

支払い系電子マネーを利用する理由 上位5位
 ・ポイントがたまるから 68.1%
 ・レジでの支払いが早く済むから 50.4%
 ・現金を持たなくて済むから 37.0%
 ・支払いのときにおつりが出ないから 34.3%
 ・現金で支払う必要が無いから 32.4%

“交通系電子マネー”と“支払い系電子マネー”、共によく利用されている場所は「コンビニエンスストア」でそれぞれ60%、70%

では実際に、どのような場所での支払いにおいて、電子マネーが利用されているのでしょうか。

“交通系電子マネー”では、その特長ともいえる「電車・バス」が65%でトップ、次いで「コンビニエンスストア」60%、「自動販売機」43%と続きます。4位以降は利用率が低くなりますが「スーパーマーケット」や「ドラッグストア」でも1割強の人に利用されています。“支払い系電子マネー”では、「コンビニエンスストア」での利用が70%でトップでした。2位の「スーパーマーケット」は51%で、1位と2位の差が18%ポイントと差が開いています。3位以降は利用率が低く、「ドラッグストア」16%、「インターネットでのショッピング」13%、「ファーストフード店」12%でした。

このように、“交通系電子マネー”と“支払系電子マネー”では、利用場所も異なる傾向にあります。一方で共通して利用率が高かったのは「コンビニエンスストア」で、共に6割以上の方が利用していることが分かりました。

また、生活者の消費活動に広く浸透してきている「インターネットショップ」ですが、電子マネーを使って支払いをする割合は、“交通系電子マネー”の利用者で5%程度、“支払い系電子マネー”の利用者で13%程度と、どちらも低い水準でした。

交通系電子マネーの利用場所 上位5位
 ・交通機関(電車・バス) 64.9%
 ・コンビニエンスストア 60.3%
 ・自動販売機 42.6%
 ・スーパーマーケット 12.6%
 ・ドラッグストア 11.7%

支払い系電子マネーの利用場所 上位5位
 ・コンビニエンスストア 69.7%
 ・スーパーマーケット 51.4%
 ・ドラッグストア 15.5%
 ・インターネットでのショッピング 12.6%
 ・ファーストフード店 12.4%

“電子マネー払い”のニーズ、1位は「電車・バス」。 “現金払い”のニーズも、「野外イベント」「エステ・美容院」等において一定数存在

生活者・消費者はどういった場所で、電子マネーを使った支払いを希望しているのでしょうか。選択肢として挙げた26項目※2の支払い場所それぞれについて、電子マネーと現金のどちらで支払いたいか、現在電子マネーを利用していない人も含む全体に対して尋ねました。

電子マネーで支払いたい場所としては、「交通機関(電車・バス)」71%、「コンビニエンスストア」57%、「交通機関(タクシー)」56%、「自動販売機」54%などが上位に挙がりました。どれも“電子マネー決済端末”や、支払い可能な電子マネーのステッカーなどをよく見かける場所ではないでしょうか。また、マクドナルドが2017年下半期から電子マネーによる決済の拡大を始めていますが、「ファーストフード店」は5番目で52%となっています。

一方、「現金で払いたい」というニーズについても確認すると、多い順に「ライブ・お祭りなどの屋外イベント」36%、「エステ・美容院」35%、「病院」34%、「家電量販店」30%、「美術館」30%でした。

※2:26項目は以下の通り。

インターネットのショッピングサイト、コンビニエンスストア、ドラッグストア、スーパーマーケット、百貨店・デパート、ガソリンスタンド、ショッピングモール・アウトレットモール、エステ・美容院、自動販売機、ファーストフード店、カフェ・喫茶店、レストランなどの飲食店、家電量販店、書店、DVD等のレンタル、交通機関(電車・バス)、交通機関(タクシー)、ライブ・お祭りなどの屋外イベント、野球・サッカー場のスタジアム、スポーツジム・フィットネス、動物園・水族館、観光地、遊園地、美術館、映画館、病院

今後、今よりもキャッシュレスになると思うか?「なると思う」が8割

このような中、生活者は“キャッシュレス化”についてどのように考えているのでしょうか。

今後、今よりもキャッシュレスになると思うか尋ねたところ、“キャッシュレスになる(「なると思う」+「ややなると思う」の合計)”が77%。8割弱の生活者が今後、今よりもキャッシュレスになっていくと考えていることが分かりました。キャッシュレスの支払方法は、電子マネー以外にも、クレジットカード、デビットカード等様々なものがありますが、これらの利用者や利用可能場所は今後ますます広まっていくことが予想されます。


【調査概要】
調査主体:マクロミルと翔泳社(MarkeZine)の共同調査
調査方法:インターネットリサーチ
調査対象:全国18~69歳の男女(マクロミルモニタ会員)
割付方法:平成27年国勢調査による、性別×年代の人口動態割付/合計1,000サンプル
調査期間:2017年11月9日(木)~2017年11月10日(金)

詳しいリサーチ内容はネタ元へ
 マイページ TOP