働き方改革と睡眠調査(30〜50代のビジネスパーソン男女対象) 

2018年02月19日
レイコップ・ジャパンは、日本のビジネスパーソン1000人を対象に、「働き方改革と睡眠」に関する意識と実態調査を行いました。働き方改革は、一億総活躍社会の実現に向けた最大のチャレンジとして、日本が国を挙げて取り組むもので、日本の企業文化、日本人のライフスタイル、日本人の働くということに対する考え方そのものに着手する改革です。2018年(平成30年)1月に召集された通常国会でも、安倍晋三首相は「働き方改革」を最優先課題に据え、今年からその動向がさらに注目されます。

 一方、日本人の睡眠時間の短さは世界的にも知られており、OECDの調査※では、韓国に次いで世界で2番目に短いことがわかりました。睡眠不足は、生産性の低下や健康被害などさまざまな弊害が問題視されています。※2014年に経済協力開発機構(OECD)が世界29カ国を対象に15~64歳の国民平均睡眠時間を発表。

【調査結果サマリー】

①働き方改革と睡眠時間
働き方改革で睡眠の量に差が出始め、睡眠満足度は向上。仕事のパフォーマンスにも良い影響が。


・平日の平均睡眠時間を比較すると、実践層6時間12分、未実践層6時間3分となり、実践層の方が1日9分、睡眠時間が長い。
・働き方改革未実践層の3人に1人(32.4%)は今の睡眠に満足だが、実践層は2人に1人(47.0%)が満足している。
・睡眠への満足度の高い実践層は、仕事に対する「集中力」「記憶力」「注意力」「モチベーション・積極性」「充実感」など、仕事に対するパフォーマンスが未実践層よりも総じて高い。一方、未実践層は、実践層より「疲労感」や「眠気」を感じている。

②働き方改革と睡眠の質
一方で、睡眠の”質”の改善には至らず、多くの人はNG習慣は変えられていない。


・睡眠の量と質、ビジネスパーソンの約8割が「睡眠の質」(78.0%)を重視し、現在の睡眠環境を「改善したい」(82.4%)。
・働き方改革により睡眠の質までは改善されていない。7割が「変わらない」(実践層76.4%、未実践層75.6%)と回答。
・しかし、就寝前の「スマホ」(80.6%)、「夜更かし」(69.2%)、「PC」(56.9%)が習慣化しており、それらが睡眠の質の低下につながると分かっていてもやめられないのが実態。

③睡眠の質対策 対策あり派と対策なし派
睡眠の質にこだわる “睡眠エリート” たちは、いち早く「睡眠温度」に注目


・ビジネスパーソンの13.8%が、睡眠の質にこだわり何らかの対策を実践している、睡眠意識の高い“睡眠エリート”。
・“睡眠エリート”は、睡眠トラブルに対してより敏感で、今の睡眠環境にも満足していない。
・“睡眠エリート”の3割が、睡眠の質を高めるために寝るときの「温度」(29.0%)に配慮。これからの睡眠改善は温度に注目。

【調査結果】

働き方改革と睡眠の量(睡眠時間)

 自分が働く企業で働き方改革が実践されている「実践層」のビジネスパーソン500人と、まだ実践されていない「未実践層」のビジネスパーソン500人を対象に、睡眠実態について調べてみました。

■働き方改革と睡眠時間の関係 働き方改革は睡眠の量的向上に寄与
平日の平均睡眠時間は9分の違い 


 まず1日の睡眠時間を聞くと、休日の平均睡眠時間は、実践層7.31時間(7時間19分)、未実践層7.28時間(7時間17分)となり、 働き方改革による違いはほとんど見られません。しかし、平日で比較すると、実践層6.20時間(6時間12分)、未実践層6.05時間(6時間3分)となり、働き方改革実践層の方が1日9分、睡眠時間が長くなっています[図1]。
 今の睡眠に対する満足度を聞くと、未実践層(32.4%)に比べて実践層の満足度は47.0%と高く、2人に1人が「満足」と答えています[図2]。また、実践層では12.6%が働き方改革以前と比べて睡眠の満足度が「良くなった」と答えており、未実践層(4.2%)のおよそ3倍にも上ります[図3]。
 世界で短いといわれる日本人の睡眠時間ですが、働き方改革によりわずか9分とはいえ睡眠時間に差があり、また満足度も実践層の方が高く出ています。働き方改革は、睡眠の量的向上に寄与しているようです。

■睡眠満足度の高い働き方改革実践層は、仕事のパフォーマンスが未実践層よりも高い

 仕事のパフォーマンスについて聞くと、「疲労感」(実践層68.0%<未実践層72.2%)や「眠気」(実践層63.8%<未実践層70.2%)などのネガティブ項目は未実践層の方が高く、仕事に対するお疲れ度が高くなっています。
 一方、「モチベーション・積極性」(実践層54.6%>未実践層39.4%)、「充実感」(実践層65.0%>未実践層42.8%)などのポジティブ項目は働き方改革実践層の方が高いスコアを示しており、仕事に対するパフォーマンスが未実践層よりも総じて高くなっています[図4]。
 働き方改革により睡眠満足度が高いことで、仕事の上でも良い影響が生じているようです。

働き方改革と睡眠の質

■重視したい睡眠の質、分かっていても改善できない寝る前のいつもの習慣
 睡眠の質の向上は睡眠時間の向上より難しい


 睡眠には睡眠時間を改善する量的向上だけでなく、睡眠の質を高める質的向上も重要だといわれています。睡眠の量と質のいずれが重要かと聞くと、全体の8割近くが量よりも「質」(78.0%)を重視しており[図5]、8割以上が現在の睡眠環境を「改善したい」(82.4%)と答えています[図6]。働き方改革の有無にかかわらず、ビジネスパーソンは睡眠の質や環境改善について、同様の考えを持っているようです。

 働き方改革による平日の睡眠の質の変化を聞くと、実践層では12.6%が働き方改革により睡眠の質が「良くなった」(良くなった+少し良くなった)と答え、未実践層(5.0%)よりも多くはなっていますが、実践層も未実践層も7割が「変わらない」(実践層76.4%、未実践層75.6%)と答えています[図7]。
 働き方改革により睡眠の量的な向上は図られているようですが、質的向上となるとまだまだ…というのが現状のようです。

 睡眠の質の向上・睡眠環境の改善を望むビジネスパーソンですが、実態は伴っていないようです。
 就寝前の行動を聞くと、「スマホを使う」(80.6%)、「TVを見る」(80.2%)、「夜更かしをする」(69.2%)、「PCを使う」(56.9%)などが上位にあげられましたが、これらの行動が睡眠の質を下げると思うかと聞くと、「スマホを使う」(66.3%)、「夜更かしをする」(51.1%)、「PCを使う」(51.8%)となり、いずれも睡眠の質を下げる行為だと認識していることが分かりました[図8]。睡眠の質を下げる行動として認識しているのに、寝る前の習慣はなかなか変えられない…、というのが実態のようです。

睡眠の質を高める対策 対策あり派 vs 対策なし派

■睡眠の質を高めるための対策をしている人の方が、睡眠トラブルにより敏感で睡眠の質にこだわる“睡眠エリート”

 睡眠の質を高めたいと思いながらも、いつもの習慣を変えるのはなかなか難しいのが現実です。そこで、睡眠の質を高めるために対策をとっている人と、いない人の睡眠の違いを見てみました。
 まず、睡眠の質を高めるために何らかの対策をとっているかと聞くと、全体の13.8%が「対策をとっている」(=対策あり派)と答えました[図9]。
 自身の睡眠で気になることを聞くと、全体では「昼時に眠気を感じる」(82.0%)、「寝不足だと感じる」(81.0%)、「寝ても疲れがとれない」(78.4%)、「眠りから覚めることが度々ある」(73.1%)などが睡眠トラブルとして上位にあげられました。
 これを睡眠対策の有無でみると、「寝つきが悪い」(対策あり派63.8%>対策なし派52.0%)や「朝早くに目覚めてしまう」(対策あり派68.1%>対策なし派58.5%)などほとんどの項目で対策あり派の方がスコアが高くなっています[図10]。睡眠対策をしている人は、睡眠トラブルに対して敏感で、睡眠の質によりこだわっている“睡眠エリート”と推測できます。

■睡眠の質を高めるための対策をしている人の方が、睡眠トラブルにより敏感で睡眠の質にこだわる“睡眠エリート”

 次に睡眠環境について気になっていることを聞くと、全体では「寝間着(パジャマ)ではなくスウェットや部屋着で寝ている」(29.3%)、「枕が身体に合わない」(23.8%)、「寝具の快適さが気になる」(18.7%)、「寝るときの温度が適切でない」(16.9%)が上位にあげられました。
 これを睡眠対策の有無でみると、「寝間着」(対策あり派24.6%<対策なし派30.0%)以外すべて、睡眠対策をとっている人の方がスコアが高く[図11]、“睡眠エリート”は、今の睡眠環境に満足しておらず、よりよい睡眠環境を求めているようです。

■睡眠の質を高めるために“睡眠エリート”は「温度」に注目!
 これからの睡眠改善は「温度」がキーワードになりそう”


 “睡眠エリート”は、自身の睡眠に対して敏感で、今の睡眠環境に満足せず、より高みを目指す傾向がありますが、睡眠の質を高めるための寝具の工夫を聞くと、「自分の身体に合った枕を使用する」(30.4%)、「寝るときの温度を調節する」(29.0%)、「寝具を清潔に保つ」(25.4%)などが上位にあげられました[図12]。
 “睡眠エリート”は、自分に合った枕選びや寝具を清潔に快適に保つだけでなく、寝るときの温度にまで気を配っています。


【調査概要】
実施時期:2018年1月5日(金)~1月10日(水)
調査手法:インターネット調査
調査対象:全国の働き方改革導入企業で働く30〜50代の男女500人、まだ導入されていない企業で働く30〜50代の男女500人ずつ・計1000人 10歳刻みで男女各均等回収(端数は30代で回収)

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