自動販売機に関する調査(2017年) 

2018年01月31日
矢野経済研究所は、国内の自動販売機市場の調査を実施した。

【調査結果サマリー】

◆ 2016年の自動販売機普及台数は、494万1,400台と500万台を割り込む
2016年末現在の自動販売機(以下、自販機)の普及台数は、前年比98.8%の494万1,400台と500万台を割り込んだ※。
普及台数のうち5割程度を占める飲料自販機では、清涼飲料(缶・PETボトル)自販機、牛乳(紙パック)自販機、コーヒー・ココア(カップ式)自販機、酒・ビール自販機のいずれにおいても減少した※。
※一般社団法人日本自動販売システム機械工業会データより引用

◆ 設置場所が飽和状態にあるなか、自販機1台当たりの販売効率向上に向けた取組みに注力
設置場所は、アウトドア、インドアロケーションともすでに飽和状態と言われており、自販機台数増よりも自販機専用商品や高付加価値商材などを投入することで1台当たりの販売効率を上げていくことに主眼が置かれるようになっている。こうしたなか、近年はスマートフォンを活用した自販機のネットワーク化が進んでいる。

◆ 複数の商品を扱う自販機や自販機コンビニなど、新たな動きも
菓子・食品自販機においては単一の自販機ではなく、飲料と組み合わせるなど複数の商品を取り扱う自販機や、コンビニエンスストア(CVS)各社が取り組みを始めている自販機コンビニ(CVS店舗内で通常取り扱う商品を複数まとめて扱う自動販売機)が注目される。


【調査概要】
調査期間:2017年10月~12月
調査対象:飲料メーカー、自動販売機オペレーター、自動販売機メーカー、その他関連企業・団体等
調査方法:当社専門研究員による直接面談、アンケート調査、ならびに文献調査併用

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