ベビー用品・関連サービス市場に関する調査(2017年) 

2018年01月26日
矢野経済研究所は、国内のベビー用品・関連サービス市場の調査を実施した。

<ベビー用品・関連サービス市場とは>
本調査におけるベビー用品・関連サービス市場とは、乳幼児(0〜2歳)向けの出産・育児用品や食品、衣料品・身の回り品、玩具・知育・情報用品等のベビー関連用品、関連サービス(マタニティスクール、保育園・託児所、ベビーシッター、ベビー用品レンタル)の市場を対象として算出した。なお、一部3歳以上の幼児向け用品・サービスを含む。

【調査結果サマリー】

◆2017年のベビー用品・関連サービス市場規模は、前年比106.7%の3兆8,708億円と予測
2016年の国内ベビー用品・関連サービス市場規模を、前年比106.5%の3兆6,293億円と推計する。2016年のベビー関連用品は、訪日外国人客のインバウンド需要の沈静化に伴い、少子化を背景に伸び悩んでいるが、待機児童問題解消などに向けて関連サービスの伸長が市場全体を押し上げており、2017年の国内ベビー用品・関連サービス市場規模は前年比106.7%の3兆8,708億円と予測する。

◆ 大手のベビー用品専門店では、NB商品と遜色のない、PB商品の投入が活発化
これまで、ベビー関連用品は高い安全性や品質が求められるため、極端な差別化が困難な分野とも言われてきた。そのため大手のベビー用品専門店では、顧客のユーザーニーズを汲み取り、開発した新製品の顧客・会員による評価等のマーケティング活動が常時行える体制を整備し、機能性や意匠性をより高めた商品を提案している。こうした独自開発の、NBのメーカー商品と遜色のないPB商品を展開することで、専門店他社との差別化を図っており、今後もこうした動きはますます活発化していくものと考える。


【調査概要】
調査期間:2017年10月~12月
調査対象:ベビー・マタニティ・子育て関連用品・関連サービス事業者
調査方法:当社専門研究員による直接面談、電話によるヒアリング、ならびに郵送アンケート調査併用

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