AMOLED世界市場に関する調査(2017年) 

2017年11月24日
矢野経済研究所は、AMOLEDパネル及びその主要部材の世界市場の調査を実施した。

<AMOLEDパネルとは>
本調査におけるAMOLEDパネルとは、Active Matrix Organic Light Emitting Diodeの略で、アクティブ・マトリックスの駆動方式を採用した有機発光ダイオードのことを指す。AMOLEDパネルは、スマートフォンやタブレットPC、TVのほか、ポータブルオーディオなどの小型家電向けディスプレイとして搭載される。

【調査結果サマリー】

◆ 2016年のAMOLEDパネル世界市場は前年比135.9%の4億2,200万枚と4億枚超え
2016年は、従来ハイエンドスマートフォン向けを中心に搭載されていたAMOLEDパネルがミドルエンド品まで採用領域を広げたこと、当時中小型AMOLEDパネルを唯一量産していたサムスンディスプレイ(以下SDC)がOPPO ElectronicやVivo等の中国系スマートフォンメーカーにもAMOLEDパネルを販売開始したことから、同年のAMOLEDパネル世界市場は前年比135.9%の4億2,200万枚と4億枚を超える規模に成長した。

◆ 2018年のAMOLEDパネル世界市場は前年比134.1%の6億3,550万枚を予測
2017年には「Galaxyシリーズ」に加え、2017年11月に発売されたAppleの「iPhone Ⅹ(テン)」がAMOLEDパネルを搭載したことで、同年のスマートフォン向けAMOLEDパネル市場はさらに拡大することが見込まれる。AppleにおけるAMOLEDパネル採用による量的拡大に加え、Appleを追従し同じ部品・デバイスを求める中国向けも拡大することが予測される。また、SDCに加えLGディスプレイ(以下LGD)もスマートフォン向けAMOLEDパネルの量産を再開したこと、スマートフォン以外にスマートウォッチ、2in1-PCなどの用途向けにも需要が伸びていることなどから、2018年のAMOLEDパネル世界市場は再び急成長し、前年比134.1%の6億3,550万枚まで拡大すると予測する。

◆ 2022年のAMOLEDパネル世界市場規模は、2016年の3倍以上の15億3,660万枚を予測
AMOLEDパネルの需要を見据え、BOE Technology Group(BOE)、ジャパンディスプレイ、シャープ、China Star Optoelectronics Technology(CSOT)、Tianma Micro‐electronics(Tianma) などのパネルメーカーが同パネルの生産開始に向けて設備投資を積極的に行っており、 2019年~2020年からこうした新規パネルメーカーによるAMOLEDパネルの生産が本格化するとみる。
スマートフォンを中心とした中小型AMOLEDパネルの採用拡大、OLED-TV市場の立ち上がりに伴う大型AMOLEDパネルの需要増大、新規パネルメーカーの参入による市場環境の変化等の背景から、2022年のAMOLEDパネル世界市場は、2016年の3倍以上の15億3,660万枚に拡大すると予測する。


【調査概要】
・調査期間:2017年7月~10月
・調査対象:ディスプレイ用AMOLEDパネルメーカー、素子材料(発光材料、共通材料)メーカー、封止材メーカー、静電容量方式のタッチパネルメーカー、偏光板メーカー、基材メーカー等
・調査方法:当社専門研究員による直接面談、電話・e-mailによるヒアリング、ならびに文献調査併用

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