臨床検査薬・機器事業に関する調査(2017年) 

2017年11月22日
矢野経済研究所は、臨床検査薬・機器事業展開企業の事業規模調査を実施した。

【調査結果サマリー】

◆2016年度の臨床検査薬・機器事業規模は前年度比0.9%増の1兆159億円
 2016年度の国内主要企業における臨床検査薬・機器事業規模(臨床検査薬・機器事業を展開する国内主要40社の事業者売上高ベース)は前年度比0.9%増の1兆159億円と推計した。当該事業を臨床検査薬と臨床検査機器・関連事業別にみると、検査薬事業が6,078億円、検査機器・関連事業が4,081億円であった。また、国内向けと海外向け別にみると、国内向け事業が5,439億円、海外向け事業が4,720億円であった。

◆2016年度の国内向けの臨床検査薬・機器事業規模は、前年度比1.4%増
 2016年度の国内向けの臨床検査薬・機器事業規模(同ベース)は、心不全の診断・病態把握のNT-proBNP、細菌性敗血症鑑別診断のPCT(プロカルシトニン)、血栓症診断のDダイマー、C型肝炎治療の精密検査にあたるHCV核酸定量検査などのほか、骨粗しょう症関連の検査薬が堅調に推移し、前年度比1.4%増となった。

◆POCT(臨床現場即時検査)領域は市場性、開発テーマとして注目集まる
 POCT領域の代表的な手法であるイムノクロマト法は、インフルエンザ迅速検査キットで幅広く利用されているほか、A群β溶連菌、マイコプラズマ抗原などの迅速検査で市場が拡大している。また、呼吸器感染症分野等では、対象病原菌の遺伝子を短時間で検査する方法が確立されつつある。今後は、マルチプレックス型遺伝子検査装置の導入により、複数病原菌の一括検査が容易に行えるなど、イムノクロマト法とは異なる次元のPOCT市場が形成される可能性も生まれている。


【調査概要】
調査期間:2017年8月~10月
調査対象:国内の主要な臨床検査薬・機器事業展開企業40社(日本企業および海外企業日本法人)
調査方法:当社専門研究員による直接面接取材、電話取材、ならびに文献調査を併用

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