「冬のかぜマナー」に関する意識・実態調査(“声を使う職業”の方対象) 

2017年11月15日
大鵬薬品工業は、“声を使う職業”の方を対象に「冬のかぜマナー」に関する意識・実態調査を行いました。その結果、職業によって異なる「冬のかぜマナー」の実態、そして「冬のかぜ」に対する意識が明らかになりました。

かぜの本格シーズンを迎えるこれからの時期。ビジネスパーソンには「欠席連絡はメールやSNSではなく電話で」、「咳エチケットを守る」、「手洗いを徹底する」といった「かぜマナー」を守っているという人も多いでしょう。また、たとえば営業職の方は「訪問先でマスクはしない」「マスクをする場合は、ひとこと断る」など、“その職種ならではの「暗黙のルール」”があるという人もいるのではないでしょうか。

大鵬薬品が最近1年にかぜをひいたことのある20歳~69歳の男女23,215名に対し2016年3月に実施した調査では、かぜのひき始めで最も多い症状が「のどの痛み」。約4人に3人にあたる、75.2%の人が「のどの痛み」を訴えています。

そこで今回は悩む人が多い「のどの痛み」対策を探るべく、ふだん声を使っているプロフェッショナルたちの「かぜマナー」を調査しました。「声を使うプロ」として、企業の営業職、教員、コールセンターのオペレーター、看護師、美容師各100名計500名を対象に調査を実施しました。

【調査結果】 

■ 91%が「のどの痛み」を感じながらも人前に出ざるを得なかった経験アリ!

はじめに、「声を使う職業」の人に「冬場に経験したことがあるかぜの症状」をきくと、1位はやはり「のどの痛み」(94%)。以下は、2位に「せき」(84%)、3位に「鼻水」(80%)が続き、やはり「声を使う職業」の方ものどの症状に悩まされているという実態がわかります。

また、仕事をする上で死活問題ともいえる「のどの痛み」に対する意識は高いようで、「他の職種と比較し、『のどの痛み』対策には気をつかっている方だと思う」と回答した人は約7割(66%)見られます。

次に、気になる「のどの痛み」が出た時の状況についてききました。その結果、「のどの痛み」を感じたものの、接客や営業活動など人前に出ざるを得なかった経験がある人は91%という結果に。(※コールセンターのオペレーターは除外)

多くの人が「のどの痛み」を感じつつも、人前での仕事はこなさなければならない…というシチュエーションに直面した経験があることがわかります。

■ コールセンターの室内、実は全員マスク!? 職業ごとの「かぜマナー」を紹介

続いて「のどの痛み」を感じた時の対策をきくと、1位は「うがいをする」(67%)、2位は「のど飴やトローチをなめる」(64%)、3位は「マスクをつける」(57%)と、すぐにできる対策を行う人が多いようです。

しかし、多くの人が行う対策である「マスクをつけること」に関しては、職業ごとに意識の差が見られます。続いて「マスクをつけて人前に出る仕事をすること」に抵抗を感じるかきくと、営業職のうち70%が「抵抗あり」と回答する反面、看護師で「抵抗あり」と回答した人は19%にとどまるという結果になりました。

「かぜマナー」は職業によってさまざまのようです。

また、各職業ならではの「かぜマナー」として色々な声が集まりました。

●接客業なので、なるべくマスクは使わないようにしているからツライ。(美容師/43歳・男性)

●授業が終わる度にうがいをしている。(教員/36歳・男性)

●コールセンターは閉鎖された空間のため、風邪のはやるシーズンは風邪をひいていない人も含め全員マスク着用が必須。(コールセンターのオペレーター/40歳・女性)

●お客様の前ではマスクが出来ないので、事前にのど飴などの対策を行なってから対応します。(営業職/37歳・男性)

●のど飴をなめ、マスクをし、保湿する。あまり話さないようにもし、看護師間でフォローし合う。(看護師/27歳・女性)

■ 声を使う職業でも低い、かぜ対策万全度…約8割が「いい対策を知りたい」

さらに冬のかぜ対策についてきくと、日ごろ気をつかっている「声を使う職業」の人でも、課題意識は大きいようで、「冬のかぜ」対策の万全度をきくと、100点満点中の自己評価は「60.8」点とやや低い結果に。「もっといい『冬のかぜ』対策を知りたい」と回答した人は7割にも上っています(70%)。

中でも悩みの大きい「のどの痛み」に関しては、「『のどの痛み』のいい対策を知りたい」と回答した人は約8割(76%)にもおよびます。


【調査概要】
調査名:「冬のかぜマナー」に関する意識・実態調査
調査期間:2017年10月16日(月)~10月19日(木)
調査対象:事前調査で現在の職業が「企業の営業職」「教員」「コールセンターのオペレーター」「看護師」「美容師」のいずれかであると回答した人500名 ※職業別均等割付
調査方法:インターネット調査 

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