若年層の目の健康を取り巻く環境についての調査(学校で保健指導を行っている養護教諭対象) 

2017年10月10日
ジョンソン・エンド・ジョンソン ビジョンケア カンパニーは、若年層のコンタクトレンズの使用を含む目の健康を取り巻く環境について、学校で保健指導を行っている養護教諭225名にアンケートを実施いたしました。

アンケートの結果、コンタクトレンズ使用開始の低年齢化やリスク認識不足によるトラブルなど、養護教諭が教育現場で直面している課題が明らかになりました。また約半数の養護教諭が、スマートフォンやタブレットの普及により、「スマホ老眼※」の症状を訴える生徒の増加を感じていることも判明しました。
※スマートフォンなどを長時間にわたって至近距離で使用することで一時的に起こる、ピント調節機能障害の一つ。目を休めることで回復するものの、一時的にピントが合いにくくなる状態。

【調査結果概要】

58.2%の養護教諭が「コンタクトレンズの不具合を訴えて保健室に来室する生徒がいる。」と回答

今回のアンケートでは、78.6%の養護教諭が「生徒のコンタクトレンズの使用開始時期が早まっている。」と回答しており、コンタクトレンズの装用開始の早期化が明らかになりました。しかしコンタクトレンズは、適切な管理がなされないと健康に重大な影響を与える可能性があることから、「高度管理医療機器」に指定されており、正しい認識に基づいた使用が求められます。ですが、58.2%の養護教諭が「コンタクトレンズの不具合を訴えて保健室に来室する生徒がいる。」と回答しており、学校現場でもコンタクトレンズを巡るトラブルが発生していることがわかります。このような状況を鑑み、コンタクトレンズの安全性に関する指導教材を求める養護教諭の割合は、90.3%に達しています。

54.5%の養護教諭が「眼科を受診せず、カラコンを購入する生徒が多い。」と回答。
しかし、カラーコンタクトレンズのトラブル・リスクを生徒が認識しているという回答は10%未満

高等学校では57.3%の養護教諭が「学校にカラコンをつけてくる生徒が増えている。」と回答するなど、カラーコンタクトレンズを装用する生徒の増加が明らかとなりました。カラーコンタクトレンズも同じく「高度管理医療機器」であり、安全な使用のためには眼科の受診が必要です。しかし、「眼科を受診せず、カラコンを購入する生徒が多い。」と回答した養護教諭の割合が、全体では54.5%、高等学校では69.3%に達するなど、眼科受診の重要性に対する認識が不十分であることが判明しました。また「カラコンの『不適切なケアや使用法』によりトラブルが起こるリスクを認識している。」について、「そう思う」「ややそう思う」と回答した養護教諭は僅か9.5%に留まるなど、使用者が増える反面、正しい使用に対する認識不足が浮き彫りになりました。

49.8%の養護教諭が“スマホ老眼”の生徒が増加していると回答

スマートフォンやタブレットの使用により、若年層でも「手元の文字が見づらい」「近くのものにピントが合わず、視界がぼやける」といった老眼と同様の症状が出る“スマホ老眼”。今回のアンケートでは、「スマートフォンやタブレットの普及で、いわゆる“スマホ老眼”の生徒が増えていると感じる。」という質問に対して、49.8%の養護教諭が「そう思う」「ややそう思う」と回答しており、“スマホ老眼”が10代にも広がっていることが明らかになりました。さらに「目の乾きやドライアイと思われるトラブルを訴えて保健室に来室する生徒がいる。」と回答する養護教諭も37.8%に達しており、同症状が大人だけのものでないことがわかります。

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