牛肉の消費動向調査(20歳代~70歳代の男女対象) 

2017年09月26日
日本政策金融公庫(略称:日本公庫)農林水産事業が7月に実施した平成 29 年度上半期消費者動向調査で、牛肉の消費動向を調査した結果、牛肉を購入する際のポイントの1つとして、赤身肉と霜降り肉の購入頻度に関して、5年前との比較で聞いたところ(図7)、霜降り肉よりも赤身肉を好む傾向となりました。また、図4のとおり、牛肉購入にあたって何をポイントに置くかに関して、消費者は「価格」(7割超)を最重視、続いて「味」、「鮮度」が共に5割前後となりました。
さらに、今後の牛肉への支出額を聞いたところ、図9のとおり、和牛肉では「増やしたい」が「減らしたい」を上回りましたが、その他の牛肉では「減らしたい」が「増やしたい」を上回りました。消費者は価格を重視しつつも、よりおいしいもの、より鮮度の高いものを求めていると言えそうです。

<調査結果のポイント>

○ 和牛肉食べる頻度は年に数回が31%(資料:図1、2、3)
牛肉を食べる頻度を種類別に聞いたところ、和牛肉では「年に数回」が最も多く31.1%、次いで「ほとんど食べない」が 29.0%でした。また、交雑牛肉、国産牛肉、輸入牛肉では「ほとんど食べない」、「月に数回」、「年に数回」、「週に数回」の順となりました。
次に、牛肉を食べる機会を種類別に聞いたところ、外食・自宅を含め「家庭でのお祝い事で食べる」は和牛肉がその他の肉に比べて約 20 ポイント高く、また、外食(接待)でも和牛肉がその他の肉に比べて約 10 ポイント高い結果となりました。お祝事など特別な食事には和牛肉志向が顕著で、普段の食事にはそれ以外の牛肉の志向が高い傾向となりました。
牛肉の食べ方を聞いたところ、「ステーキ」、「焼肉」、「すき焼き」、「しゃぶしゃぶ」は和牛肉が最も多く、「炒めもの」、「煮物」、「鍋」、「サラダ」ではその他の牛肉が上回る結果となりました。

○ 牛肉価格は交雑、国産、輸入牛とも「現在の価格が妥当」5割超(資料:図4、5、6)
牛肉を購入する際に重視するポイントを種類別に聞いたところ、全ての種類で類似した傾向となり、「価格」が最多で、2番目、3番目に「味」または「鮮度」という順となりました。また、和牛肉ではその他の牛肉に比べ「ブランド」「産地」という回答が高くなりました。和牛肉の場合はその他の牛肉に比べブランドや産地が考慮されていることがうかがえます。
牛肉のイメージを種類別に聞いたところ、和牛肉では「おいしい(85.3%)」、「軟らかい(57.6%)」というイメージがその他の牛肉に比べ約 30 ポイント高く、また、「価格が高い(59.0%)」というイメージは約 40 ポイント高いという結果となりました。また、輸入牛肉では「さっぱりしている(25.1%)」と「脂っこい(19.4%)」が両方ともその他の牛肉よりも高いという結果となりました。
次に、牛肉の価格水準について種類別に聞いたところ、交雑牛肉、国産牛肉、輸入牛肉は「現在の価格が妥当」が5割を超え、「値下げ」は4割前後となりました。また、和牛肉については「値下げ」がその他の牛肉より高くなったことから、割高と感じている人がその他の牛肉に比べて多い結果となっています。

○ 5年前と比べ赤身肉購入機会多い(資料:図7、8、9)
赤身肉と霜降り肉の購入頻度に関して、5年前との比較で聞いたところ、5年前に比べ現在は赤身肉を購入する傾向の回答が多くなりました。「常に赤身肉を購入する」、「常に霜降り肉を購入する」は現在と5年前で小さな差でしたが、「赤身肉を購入することが多いが霜降り肉を購入することもある」との回答に関しては、5年前(40.1%)に比べ、現在(44.5%)では 4.4 ポイント高くなっています。
次にブランド牛の認知度について聞いたところ、「松阪牛」が最多で 86.7%、次いで「神戸牛(81.3%)」、「米沢牛(74.4%)」となりました。また、食べたことがあるかを聞いたところ、「松阪牛」が最多で 55.5%、次いで「神戸牛(44.4%)」、「飛騨牛(28.7%)」となりました。「知っている」と「食べたことがある」を比べると、「米沢牛」、「但馬牛」、「神戸牛」の順で差が大きく、各々46.7、37.0、36.9ポイントの差となりました。
 今後の牛肉への支出額を種類別に聞いたところ、和牛肉では「増やしたい(18.6%)」が「減らしたい(7.0%)」を上回る一方で、その他の牛肉では「増やしたい」が「減らしたい」を下回り、特に輸入牛肉で、その差が大きくなりました。

注)本調査における用語の定義
和牛:日本で長い時間をかけて品種改良されてきた黒毛和種などの 4 品種
交雑牛:和牛とホルスタイン種などの乳用種を交雑した牛
国産牛:ホルスタイン種などの乳用種


【調査概要】
調査時期 平成 29 年 7 月
調査方法 インターネットによるアンケート調査
調査対象 全国の 20 歳代~70 歳代の男女 2,000 人(男女各 1,000 人)

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