2017年冬タイヤの購買行動調査
2017年08月31日GfKジャパンは、全国のドライバー12,830名に対し、冬用自動車タイヤ（以下「冬タイヤ」）の購買行動調査※を実施し、その結果について発表した。
【概要】
・ 冬タイヤの所有率は首都圏を中心に上昇傾向。
・ 3割のドライバーが3年以内に冬タイヤを買い替え。
・ インターネットで冬タイヤを購入した半数は価格を重視。
【冬タイヤの所有率 】
12,830名のドライバーに冬タイヤの所有について尋ねたところ、所有率は55%であった（図1）。この所有率は多雪地域※1では97%、一般地域では41%で、上昇傾向にある。特に首都圏※2はこの傾向が顕著で、2014年の34%から2017年は39%へ上昇した。なお、冬タイヤの所有率は男女ではほぼ差がなかったが、年代別では、所有率の最も高い30代以下と最も低い60代以上では約1割の差があった。
【冬タイヤの買い替えサイクル】
冬タイヤの買い替えサイクルは、「3年」が23%を占め最も多かった（図2）。「3年以内」とすると31%になったが、この割合は2015年の調査から4%ポイント上昇しており、より短い期間で買い替えるドライバーが増えているようだ。なお、「3年以内」の割合は、一般地域では27%であったが、多雪地域では35%に上った。
【インターネットにおける冬タイヤ購入の特徴】
インターネットでの冬タイヤ購入は増加傾向にある。2016～2017シーズンにインターネットで冬タイヤを購入した人に購入理由を尋ねた。結果、「タイヤの価格が安かったから」が50%、「ホイールセットの価格が安かったから」が31%で上位2項目となるなど、多くの購入者が価格を理由に挙げた。インターネットでの購入者は、前もって欲しい製品のスペックを絞り込み、予算を決めている割合が店頭に比べ高いことも、価格志向が強い一因と考えられる。主なインターネット通販ではカー用品店、整備工、ガソリンスタンドと提携し、購入商品を直送して、タイヤ交換作業を行う仕組みを構築している。こうしたサービスが普及していくにつれ、タイヤ販売におけるインターネット利用はすそ野が広がり、さらに拡大すると考えられる。
※1. 多雪地帯に含まれる都道府県は以下15都道府県
北海道、青森県、岩手県、宮城県、秋田県、山形県、福島県、新潟県、富山県、石川県、福井県、山梨県、長野県、鳥取県、島根県
※2. 首都圏に含まれる都道府県は以下1都3県
東京都、埼玉県、千葉県、神奈川県
※「2017年冬タイヤ購買行動調査」概要
調査期間： 2017年2月27日～3月12日（計14日間）
調査対象： 自動車保有者 12,830名（ノンウェイト集計）
調査方法： インターネット調査
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[ジーエフケー]
