「現職にとどまるべき人材・転職すべき人材」についての調査(転職コンサルタント対象) 

2017年07月31日
エン・ジャパンが運営するミドル層専用の転職求人サイト『ミドルの転職』上で、サイトを利用している転職コンサルタントを対象に「現職にとどまるべき人材・転職すべき人材」についてアンケートを行ない、134名から回答を得ました。

【調査結果概要】

★ 約半数の転職コンサルタントが「面談した3人に1人は転職せずに現職にとどまるべき人材」と回答。
★ 仕事に求めるものの違い、現職にとどまるべき人材は「給与・賞与のアップ」、転職すべき人材は「仕事を通じた成長」。
★ 転職すべきか現職にとどまるべきか見極めるコツ、「転職して解決したい課題の整理」「キャリアの棚卸しやキャリアプランの見直し」。

【調査結果詳細】

1:約半数の転職コンサルタントが 「面談した3人に1人は転職せずに現職にとどまるべき人材」と回答。(図1、図2、図3)

「面談を行った方のうち、“ 転職せずに現職にとどまるべき ”と思う方は全体の何割ほどいますか? 」と転職支援のプロであるコンサルタントに質問したところ、「3割以上」が44%と最も多い回答でした。現職にとどまるべき理由は、「ご本人の希望と、転職市場での市場価値にギャップがある」(59%)が過半数を占めました。次いで「今後やりたいことと、転職理由に整合性がない」(44%)でした。一方、転職すべき理由で多かったのは「今後やりたいことと、転職理由に整合性がある」(69%)、「現職企業に将来性がない」(57%)、「現職企業では、本人の希望が絶対に叶わない」(42%)でした。転職にあたっての情報収集や目的の整理ができているか、転職者を見極めているようです。

2:仕事に求めるものの違い、現職にとどまるべき人材は「給与・賞与のアップ」、転職すべき人材は「仕事を通じた成長」。(図4)

現職にとどまるべき人材と転職すべき人材がそれぞれ持っている希望を伺いました。現職にとどまるべきと思う人材は、圧倒的に「給与・賞与のアップ」(72%)を希望している方が多いようです。第2位以下は「上司・同僚・部下との良好な人間関係」(34%)、「安定・長期的な就業の確保」(29%)でした。一方、転職すべきと思う人材は「仕事を通じての成長」(62%)を最も希望していることが分かりました。次いで、 「給与・賞与のアップ」(54%)、仕事を通じた達成感」(46%)でした。

現職にとどまるべき人材は、「上司・同僚・部下との良好な人間関係」(34%)、「安定・長期的な就業の確保」(29%)、「大手有名企業への転職」(27%)、「休日休暇の増加」(24%)といった就業条件や職場環境を重視しているようです。一方、転職すべき人材は「仕事を通じての達成感」(46%)、「責任を持って任される環境」(38%)といったやりがいや裁量を仕事に求めていると見受けられます。

3:転職すべきか現職にとどまるべきか見極めるコツ、「転職して解決したい課題の整理」「キャリアの棚卸しやキャリアプランの見直し」。(図5)

自身が転職すべきか現職にとどまるべきかを見極めるには何をすればいいと思いますか?」と伺ったところ、多かった回答トップ3は「転職によって解決したい課題を整理する」(77%)、「キャリアの棚卸しを行い、キャリアプランを見直す」(58%)、「コンサルタントにキャリア相談を持ちかける」(41%)でした。転職時活動を実行に移す前に、転職コンサルタントに相談しながら、自己分析やキャリア設計を行なうことが必要なようです。転職コンサルタントによる、見極める際のアドバイスもご紹介します。

<転職コンサルタントによる、見極める際のアドバイス>

◯人間は、周りの人や環境に責任転嫁するものだ、と思って疑わしい点をチェックしてみる。

◯コンサルタントに相談されるときは、複数のコンサルタントに相談すること。

◯その希望が転職をしなければ絶対に叶わないものなのかどうかをしっかりと検討すること。

◯自分を転職マーケットの商品として客観的な視点を持ち、企業のニーズ、ウォンツを的確に把握する。

◯自分が転職したい希望の優先順位を明確にすること。全てを叶えることは不可能に近いので。

◯ 「つらい」「やりたいことができない」「会社に言い出しにくい」などの感情を伴う主観ではなく、現状と将来像をきちんと整理し、それが現職や自分の実力で叶うのか、市場相場観を踏まえて冷静に判断すること。


【調査概要】
調査方法:インターネットによるアンケート
調査対象:『ミドルの転職』を利用する転職コンサルタント
有効回答数:134名
調査期間:2017年7月19日 ~ 7月25日

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