2020年 東京オリンピックに関する調査(20~69歳の男女対象) 

2017年05月29日
クロス・マーケティングは、全国47都道府県に在住する20歳~69歳の男女を対象に「2020年 東京オリンピックに関するアンケート(2017年度版)」を実施しました。

【調査結果 (一部抜粋)】

・東京オリンピック開催は賛成が53%、反対が23%、どちらでもないが24%となった。賛成理由では「活気が出る」「景気向上や経済効果が期待できる」「若い世代のスポーツへの関心が高まる」などが挙げられ、反対理由では「先にすべきことがある」「交通規制や施設整備費など問題がある」などが挙げられた <図1>

・開催に伴って期待することは「景気回復・向上」(31%)がトップ。次いで「レベルの高い競技の観戦」(21%)、「海外の人との交流」(18%)となった。不安に思うことは「犯罪の増加・テロの発生」が46%と半数近くを占めてトップ。次いで「財政への負担」(39%)、「道路や交通機関の混雑・混乱」(31%)となり、経済活性化など開催による副次的効果や海外の人・文化の交流を期待しつつも、犯罪や財政負担を懸念する声が多く見られた <図2>

・東京オリンピックを通じて海外の人に伝えたいことは「日本食などの食文化」(39%)、「治安の良さ」(32%)、「日本のものづくり文化、伝統技術」(31%)となった <図3>


【調査概要】
調査手法:インターネットリサーチ(クロス・マーケティング アンケートモニター使用)
調査地域:全国47都道府県
調査対象:20~69歳の男女
調査期間:2017年5月20日(土)~5月21日(日)
有効回答数:1,000サンプル

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