ITトランスフォーメーション成熟度曲線調査(世界各国の大手企業のシニアITリーダーおよび意思決定権を有するマネージャー対象) 

2017年04月25日
Dell EMCは、ITトランスフォーメーションに関する最新の意識調査「IT Transformation Maturity Curve(ITトランスフォーメーション成熟度曲線)」の結果を発表しました。本調査の結果から、調査対象である世界各国の大手企業のシニアITリーダーおよび意思決定権を有するマネージャーの大半が、企業競争力に不可欠なITトランスフォーメーション(ITの変革)の対応準備が整っていない、と考えていることが明らかになりました。

DELL EMC ITトランスフォーメーション成熟度曲線調査について
Dell EMCの委託によりEnterprise Strategy Groupが実施した本調査は、2016年12月9日から2017年1月5日の期間において、日本、米国、ブラジル、英国、ドイツ、フランス、中国、豪州の各国で、自社の現在および将来のIT予算と支出計画を把握しているとともに、インフラの調達プロセスに関与しているシニアITエグゼクティブ、意思決定権を有するマネージャー、スタッフを対象に、インターネットで実施されました。回答者は、多様な業種およびエンタープライズ クラスの企業を代表しています。

【調査ハイライト】

・71%の企業が、ITトランスフォーメーションがなければ競争力を保てないという点に同意

・95%の回答者が、ITトランスフォーメーションによってデジタル ビジネスを加速しているエリート企業に後れを取っている、と回答

・成熟度の高い企業は成熟度の低い企業に比べて、IT部門を競走上の差別化要因であるとともに収益センターとしてとらえている割合が7倍

・成熟度の高い企業の96%が、昨年度の収益目標を超える業績を達成(成熟度が低い企業の2倍以上)

企業にとって既存のIT環境の変革が明確な要件となっている中、デジタル トランスフォーメーションは、ITトランスフォーメーションを最優先項目の1つへと押し上げる促進要因になりつつあります。しかし、今回の「IT Transformation Maturity Curve」では、95%の回答者が、デジタルビジネスを推進するために、ITインフラ、プロセス、提供方法の変革を進めている少数派の企業に後れを取っている、と回答しています。

多くの企業は、アプリケーションのサイクルがいまだに月単位、場合によっては年単位であるだけでなく、サイロ化しているため横の連携がないインフラや柔軟性に欠けるレガシー アーキテクチャを保有しています。これらのすべてが、デジタル トランスフォーメーションの成功にとっての障壁になっています。

「ESG 2017 IT Transformation Maturity Curve」は、デジタル企業となる上でITトランスフォーメーションが果たす役割を理解することを目的とした調査です。ESGは、調査をベースにしたデータ駆動型の成熟度モデルによって、ITトランスフォーメーションの進捗における個々のステージを明確にします。また、調査対象としたグローバル企業のオンプレミスのITインフラ、プロセス、組織としての連携などに関する調査回答に基づいて、これらのステージにおける各社の達成度合いを明らかにします。

世界規模で実施された本調査への回答に基づき、調査対象企業1,000社は下記4つのITトランスフォーメーションの成熟度ステージに分類されました。

・ステージ1 - レガシー(12%): 本調査においてITトランスフォーメーションのすべての(もしくは多くの)側面で基準に達していない

・ステージ2 - 進行中(41%): ITトランスフォーメーションにおいて進捗を示しているものの、モダン(最新鋭の)データセンター テクノロジーの展開は最低限のレベルにある

・ステージ3 - 進化中(42%): ITトランスフォーメーションにコミットし、モダンデータセンター テクノロジーおよびIT提供手法の展開が中程度のレベルにある

・ステージ4 - トランスフォーメーション完了(5%): ITトランスフォーメーションに対する取り組みの最高レベルに達している

回答者の大多数(71%)は、継続的な企業競争力にとって、ITトランスフォーメーションは不可欠であることに同意しています。「トランスフォーメーション完了」した企業のうち85%は、今後数年間で競争し成功する「非常に強い」または「強力な」立場にあり、対照的に最も成熟していない企業では43%でした。

「トランスフォーメーション完了」企業は、製品のイノベーションと市場投入までに要する期間の高速化、手作業のプロセスとタスクの自動化、またIT部門をコストセンターではなく収益センターとして運用するためのIT資産の活用を、進捗度が最も大きい部分であると報告しています。これらの企業の調査結果は次の通りです。

・96%が、昨年度の収益目標を突破 - 成熟度が最も低いグループの2倍以上

・IT部門と業務部門の良好な協力関係が確立されている割合が、成熟度の最も低いグループの8倍

・IT部門をコストセンターではなく収益センターとして運営する点において、「非常に高い進捗度」を実現(成熟度の最も低いグループの7倍)

・業務部門がIT部門を競争上の差別化要因であると捉えている割合が、成熟度の最も低いグループの7倍

・IT資産の活用により、製品のイノベーションと市場投入までに要する期間を高速化(成熟度の最も低いグループの6倍)

ESGは、例えばスケールアウト ストレージ システムやコンバージド/ハイパーコンバージド インフラなどのモダンデータセンター テクノロジーを導入することによって、インフラのプロビジョニング、ITプロジェクトの目標達成、アプリケーション開発における俊敏性と応答性を高めることが可能であるとしています。本調査では次のことが明らかになっています。

・全回答者の54%が、アプリケーションのサポートにコンバージドまたはハイパーコンバージド インフラを使用している

・全回答者の58%が、一定の容量を有するスケールアウト ストレージ システムを導入している

・回答者の約50%が長期戦略としてソフトウェア デファインドに取り組んでおり、ソフトウェア デファインド テクノロジーの導入や評価または計画に着手している

またESGは、セルフサービス プロビジョニング機能やパブリック クラウドのような環境におけるIT運用、DevOpsメソドロジーの利用といったモダンITプロセスの採用は、トランスフォーメーション成功企業の属性の1つであるとしています。本調査では次のことが明らかになっています。

・全回答者の26%が、「拡張的」セルフサービス機能を利用している、またはこれらの機能を「確立」している

・全回答者の65%が、エンドユーザーに、パブリッククラウドプロバイダから取得できるITリソースと同じ能力を提供しているかという点に「非常に高い」または「満足」と回答

・回答者の43%が、正式なDevOpsの基本原則とベストプラクティスの採用状況を「拡張的」または「良好」を回答

しばしばITトランスフォーメーションは、IT部門と業務部門の間におけるより協力的で効果的な関係と関連付けられますが、この点も本調査で検証されています。本調査では、次のことが明らかになっています。

・IT部門とその成果について、毎月経営幹部レベルの役員または取締役会の評価を受けている割合は36%、四半期ごとに評価を受けている割合は38%

・最上級のITエグゼクティブがCEO(最高経営責任者)直属であるとした回答者の割合は39%

・成熟度の最も低いグループの企業の61%が、業務部門がIT部門を「安定したサービス プロバイダーであるが結局はコストセンターである」と捉えていると回答

詳しいリサーチ内容はネタ元へ
 マイページ TOP