動画コンテンツの利用状況および動画広告に対する意識調査 

2017年04月12日
ニールセン デジタルは、3月末より販売を開始した消費者の動画コンテンツと動画広告の利用動向調査「Nielsen Video Contents & Ads Report 2017(ニールセン・ビデオコンテンツアンドアドレポート 2017)」をもとに動画コンテンツの利用状況および動画広告に対する意識を分析し、結果を発表しました。

2017年3月時点の有料の動画視聴サービスの利用状況を昨年の調査結果と比較すると、「有料インターネット動画(定額制や都度課金型のVideo On Demandなど)」のみが利用者数を増やし、14%となっていました。特に有料インターネット動画の利用者数が増加していたのは、「新しいものには関心はあるが、いつも試すわけではない層」(マジョリティー層)で、昨年から3ポイント増加していました。

また、個別の有料インターネット動画視聴サービスの認知率を見ると、「Hulu」が77%で最も高く、次いで「Amazon Prime Video」が73%となっていました。昨年と比較して「Amazon Prime Video」、「プレミアム GYAO」、「ゲオチャンネル」や「Netflix」の認知率が15ポイント以上増加していました。

次に、動画広告の各フォーマットのうち許容度が高かった上位3つを見ると、最も許容度が高いのは「数秒後にスキップできる広告」で、昨年同様半数近くの人が表示されても良いと回答していました。次いで、2位と3位は「ゲームアプリ内のリワード広告(ゲームアプリの利用中に、ライフやポイントなどが取得できる代わりに表示される広告)」と「質の高い番組を無料で見ることができるが、スキップできない広告」がそれぞれ約35%でした。


本調査は2017年3月9日~10日にかけて実施され、パソコン、従来型携帯電話、スマートフォン、タブレットのいずれかのデバイスを通して月1回以上インターネットを利用している日本全国の15歳(高校生)以上の男女、約3,000人を対象に調査を行いました。
サンプル数は、上記4デバイスからのインターネット利用者の人口構成比によって割り当てられ、インターネットユーザーを代表するように割りつけられています。

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