子どもの英語学習に関する意識調査2017（小学生のお子様をお持ちの保護者対象）
2017年04月14日イーオンは、全国のイーオンキッズに通う小学生のお子さまをお持ちの保護者（以下、イーオン保護者）500名、ならびに英会話学校に通っていない小学生のお子さまをお持ちの全国の保護者（以下、一般保護者）500名の計1,000名を対象に、「子どもの英語学習に関する意識調査2017」を実施しました。
今回の調査では、2017年3月31日に告示された新学習指導要領を受け、大きな変革を迎えた英語教育環境について、保護者の方々がどう認識し、どのように考えているのかについて調査しました。
【調査結果トピックス】
■ 「英語教育の変化」について、「小学5～6年生の英語“教科化”」は認知が進む一方、「中学校での「英語を英語で教える授業」の開始」については過半数を大きく割り込む結果に。
今後変更されることが決定している①小学5、6年生時の英語「教科」化、②「外国語活動」の小学3、4年生への前倒し（早期化）③中学校の「英語を英語で教える授業」開始、④大学入試（新大学入試テスト導入）の各項目について知っているかどうかを尋ねたところ、①が最も認知度が高く全体で7割以上、イーオン保護者では8割を超える結果となりました。一方で、③の中学校での変化については、全体で36％と最も低く、一般保護者では3割にも満たない結果となりました。
■ 「英語教育の“早期化”」、「小学5～6 年生の英語“教科化”」ともに約6割の保護者が賛成。
小学校英語の“早期化”については、イーオン保護者で約66％、一般保護者でも約62％が「よいことだと思う」と回答、特にイーオン保護者では「もっと引き下げるべきだと思う」とあわせると88％が早期化を要望しているという結果となりました。その理由としては、「世の中のグローバル化に対応するため」がトップとなりました。また小学5 年生からの英語“教科化”についても、イーオン保護者・一般保護者それぞれ約6割と、ほぼ同等の割合で「よいことだと思う」と回答する結果となり、その理由については、「現在の「英語学習」では内容が十分でないと思うから」がトップとなりました。
■ 新学習指導要領が示す「主体的・対話的で深い学び」には、一般保護者の方がやや懐疑的。
新学習指導要領において盛り込まれた、発表やグループ活動などの「主体的・対話的で深い学び」について意見を伺ったところ、イーオン保護者では「主体性を持たせることは良いことだと思う」が87％となった一方、一般保護者では63％にとどまり、「従来の知識伝達型の授業の方が重要だと思う」「わからない」という回答もそれぞれ2割弱と意見が割れる結果となりました。
■ 英語教育の変化に伴う不安、「自身の子どもへの影響」よりも「学校の授業運営」が勝る結果に。特に「教科として教えた経験のない教員に授業ができるのか」は6割以上の保護者が不安。
「早期化」「教科化」をはじめとする小学校の英語教育の変化において「自身の子どもへの影響」と「学校の授業運営」それぞれに不安に思うことを尋ねたところ、「子どもへの影響」としては、一般保護者では「学習時間増による負担が大きくなるのではないか」と「子どもが英語に対して苦手意識を持つのではないか」が同率でトップとなったものの、全体では「特になし」が最も多く票を集める結果となりました。一方「学校の授業運営」については「これまで英語を教科として教えた経験のない小学校の教員に授業ができるのか」という回答が、イーオン保護者、一般保護者ともトップとなり、全体の6割以上の保護者が不安に思っていることが浮き彫りとなりました。特にイーオン保護者では380名と3/4の方が不安に思っているという結果となりました。
【調査結果】
1-1．英語教育の変化に関する認知度
文部科学省が 3 月に発表した新学習指導要領をはじめ、英語教育において今後変更が予定されている下記それぞれの項目に関する、現時点での認知度を調査。
① 学校の英語教育において、2020 年までに小学 5、6 年生の英語授業が「教科」化すること
② 小学校の英語教育において、現在 5、6 年生で行われている英語に慣れ親しむための「外国語活動」が、小学 3、4 年生に前倒しされること
③ 中学校の英語教育において、2021 年には、「英語の授業は原則英語で指導が行われる」ように変更されること
④ 大学入試において、2020 年に現在のセンター試験が廃止され、新大学入試テストに代わること
その結果、小学校英語の教科化については、報道も多くなされたためか、認知度は比較的高く、イーオン保護者で 8 割以上、一般保護者でも 66％が知っていると回答する結果となりました。
一方で、最も認知度が低かったのが③の中学英語に関する項目で、イーオン保護者では 44％と
過半数を割り、一般保護者では 3 割に満たない結果となりました。
②③についても、イーオン保護者はそれぞれ約 7 割が知っていると回答したのに対し、一般保護者では②が 5 割弱、④が 4 割弱と認知度に差が見られました。
2-1．「小学校の英語教育の早期化」について
現在 5、6 年生で行われている「外国語活動」の小学 3、4 年への前倒し（＝早期化）についてどう思うか尋ねたところ、イーオン保護者で約 66％、一般保護者でも約 62％が「よいことだと思う」と回答。「もっと引き下げるべきだと思う」とあわせると、イーオン保護者で 88％、一般保護者でも 68％が早期化を要望しているという結果となりました。一方で、イーオン保護者では 3％にとどまった「早すぎる」という意見も一般では 14％に上ったほか、「わからない」という方も 17％に上るなど、イーオン保護者に比べ、一般の方がやや意見が分かれる結果となりました。
2-2．「小学校の英語教育の早期化」に賛成する理由
「小学校の英語教育の早期化」について「よいことだと思う」「もっと引き下げるべきだと思う」と回答した保護者（イーオン保護者 441 名、一般保護者 341 名）を対象に、早期化すべきと考えるもっとも大きな理由について尋ねたところ、イーオン保護者、一般保護者ともに「世の中のグローバル化に対応するため（イーオン保護者 174 名、一般保護者 145 名）」がトップとなりました。以下、「英語への抵抗を早くからなくすため（イーオン保護者 164 名、一般保護者 135 名）」がどちらも僅差で2 位となり、「現在の学校での英語学習時間が十分でないと考えているから（イーオン保護者 82 名、一般保護者 53 名）」と続く結果となりました。
3-1．「5、6 年生の英語“教科化”」について
今後、小学 5 年生からの英語が「教科化（＝成績がつく科目化すること）」し、早ければ 2018 年度から先行導入が開始することについて考えを伺ったところ、イーオン保護者・一般保護者それぞれ約 6 割と、ほぼ同等の割合で「よいことだと思う」と回答する結果となりました。
イーオン保護者では「3 年時から「教科」でよいと思う」が 18％となり、全体の 8 割弱が教科化に賛成する一方、一般保護者では「必要ない（今まで同様「外国語活動」でよい）と思う」「わからない」がそれぞれ約 17％となるなど、イーオン保護者に比べ、意見が分かれる結果となりました。
3-2．「5、6 年生の英語“教科化”」に賛成する理由
「小学 5、6 年生の英語“教科化”」について「よいことだと思う」「3 年時から「教科」でよいと思う」と回答した保護者（イーオン保護者 391 名、一般保護者 327 名）を対象に、教科化すべきと考えるもっとも大きな理由について尋ねたところ、「現在の「外国語活動」では内容が十分でないと思うから（イーオン保護者 149 名、一般保護者 110 名） 」がともにトップとなりました。2 位は、イーオン保護者が「中学が「英語を英語で教える授業」になるのであれば、その前に教科として多くのことを学ぶ必要があるから（119 名）」、一般保護者が「習得目標ができるから（100 名）」となりました。
4-1．「主体的・対話的で深い学び」について
新学習指導要領において盛り込まれた、発表やグループ活動などの「主体的・対話的で深い学び」が求められることについて意見を伺ったところ、イーオン保護者では「主体性を持たせることは良いことだと思う」が 87％となった一方、一般保護者では63％にとどまり、「従来の知識伝達型の授業の方が重要だと思う」「わからない」という回答もそれぞれ2 割弱と、意見が割れる結果となりました。
5-1．【自身の子どもへの影響について】不安に思うこと
「早期化」「教科化」をはじめとする小学校の英語教育の変化において、「自身の子どもへの影響」として不安に思うことを尋ねたところ、一般保護者では「学習時間増による負担が大きくなるのではないか」と「子どもが英語に対して苦手意識を持つのではないか」が 144 票で同率トップに。
しかし一方で、総合では「特になし」がトップとなり、イーオン保護者は「特になし」（198 名）が特に多く、そのほかも多くの項目で一般保護者の方が不安を抱いていることがわかる結果となりました。
5-2．【学校の授業運営ついて】不安に思うこと
同じく「早期化」「教科化」をはじめとする小学校の英語教育の変化において、「学校の授業運営」の点で不安に思うことを尋ねたところ、「これまで英語を教科として教えた経験のない小学校の教員に授業ができるのか」という回答が、イーオン保護者、一般保護者ともトップとなりました。
特にイーオン保護者では 380 名と 3/4 の方が不安に思っているという結果となりました。
2 位以下も共通で、「指導内容や授業のレベルについて、学校によって差が出てしまうのではないか」、「授業内容についていけなくなった児童に対してのフォローができるのか」と続く結果に。
こちらの設問では一転、イーオン保護者の方が不安を強く抱いている結果が見て取れました。
5-3．【中学での「英語で英語」の授業実施について】不安に思うこと
中学校での英語の授業が 2021 年度から（先行実施も含めると早ければ 18 年度から）「英語の授業は原則英語で指導」されることについて、不安に思うことを尋ねたところ、イーオン保護者・一般保護者ともに「これまで英語を英語で教えた経験のない中学校教員に授業ができるのか」がトップとなりました。特にイーオン保護者においては、344 名と全体の 7 割弱の方が不安に思っているという結果となりました。以下、「指導内容や授業のレベルについて、学校によって差が出てしまうのではないか」「文法などを英語で教えるのは無理があると思う」「全く授業についてこられない生徒へのフォローができるのか」が続く結果となりました。
6-1．今後、自分の子どもにさせてみたいと思うこと（一般保護者のみ N＝500）
このような英語教育の変化を受け、自身の子どもに今後させてみたいと思うことについて尋ねたところ、「特にない」がトップとなったものの、割合は 37％にとどまり、6 割以上の保護者が何らかをさせてみたいと考えている結果に。「塾や英会話教室に通わせたい」が 163 名となったほか、「TOEIC や英検などを受験させたい」（80 名）、「テキスト等の学習教材で英語を学ばせたい」（75 名）と続く結果となりました。
7-1．「小学校の英語教育」と「英会話スクール」に求めるもの（イーオン保護者のみ N＝500）
「小学校の英語教育」と「英会話スクール」のそれぞれに対して最も期待することを挙げてもらったところ、「小学校」のトップは「勉強ができるようになる（進学、成績のため）」（147 名）、「英会話スクール」に期待することとしては「英語が話せるようになる」（226 名）がトップとなり昨年と同じ結果になったものの、2 位以下はどちらも「グローバル社会に対応できる力をつける」、「外国人に対しての抵抗感をなくす（外国人とのコミュニケーションの場）」と続くなど、学校と英会話スクールに求められるものが徐々に近くなってきている傾向が見て取れる結果となりました。
【調査概要】
調査方法：インターネットによる調査
調査対象：
全国のイーオンキッズに通う小学生のお子様をお持ちの保護者 500 名
全国の英会話教室に通っていない小学生のお子様をお持ちの保護者 500 名
計 1,000 名
調査実施期間：
イーオン保護者：2017 年 4 月 1 日（土）～ 4 月 2 日（日）
一般保護者： 2017 年 4 月 1 日（土）
調査委託先：株式会社マクロミル（一般保護者 500 名のみ）
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[イーオン]
