2017年 国内ストレージ需要動向調査 

2017年03月22日
IT専門調査会社 IDC Japanは、2017年版の国内ストレージ需要動向調査の結果を発表しました。それによると、国内企業がデータ管理戦略で重視する上位3項目は「データセキュリティ(情報漏洩/改ざん防止等)の確保」、「データ処理の高速化」、「低コスト/大容量/長期アーカイブの実現」でした。

この調査は、2016年12月に実施したWeb調査を基に分析を行っています。回答を得た700社の内訳は、大企業(従業員数1,000人以上)が315社、中堅中小企業(同1,000人未満)が385社でした。

・ストレージ容量の増加理由の第1位は、「長期保存が必要なデータの増加」
・「データ保護や災害対策」など複製データの増加も容量需要をけん引
・データ管理戦略では「セキュリティ」「高速化」「低コスト/大容量/長期保存」が重視する上位3項目

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