2018年新卒 採用担当者意識調査（新卒採用を実施する企業の採用担当対象）
2017年03月24日
新卒採用支援と就職コミュニティサイト「Jobweb」を運営するジョブウェブ(と、人事BPR・BPO（採用・人事・労務・システム）のレジェンダ・コーポレーション（レジェンダ）は共同で、新卒採用を実施する企業の採用担当(以下 企業)を対象として、2018年新卒採用活動について意識／実態調査を行い107社の回答を得ました。［調査期間2017年2月15日(水)～2月28日(火)］
【調査サマリー】
2018年新卒採用活動（18新卒採用）の目標人数について、「前年度とほぼ同様」52.7％、「前年度より増やす」33.6％となりました。採用基準の変化については、「前年度とほぼ同様」79.1％、「前年度より上げる」16.4％でした。採用目標とする学生の量と質について、前年レベルもしくはそれ以上と考えている企業が多いことがわかります。18新卒採用においても、企業の採用意欲は堅調に推移しており、優秀な人材の確保をめぐって競争が激化していくと予測します。
また、18新卒採用の計画段階での採用担当者の悩みを尋ねると、「学生との接触時期」39.1％、「有効な母集団形成策がわからない」38.2％が上位にあがり、母集団をいつ・どのように集めるかという母集団形成策が課題となっていることがわかりました。
さらに、18新卒採用の施策として「攻めの採用」のために取り組んでいることは、「大学・研究室訪問」39.1％、「インターンシップ」36.4％、「採用広報」31.8％、「リクルーター」31.8％と、母集団形成施策が上位となり、就職媒体に依存しない早期接触の手法が取り入れられています。
課題意識の強い母集団形成について施策を投じることで、エントリーを待つのでなく、主体的に学生に会いに行く「攻めの採用」に転じようとする企業の様子が伺える結果となりました。
1） 採用目標数
「前年度とほぼ同様」52.7％、「前年度より増やす」33.6％となり、「前年度より減らす」8.2％を大きく上回る結果となりました。従業員規模別でみると、2,001名以上の企業では「前年度より増やす」が5割となり、規模が大きい企業ほど採用目標数を増やしていることがわかります。
2） 採用基準の変化
採用基準の変化については「前年度とほぼ同様」79.1％、「前年度より上げる」が16.4％となりました。「前年度より下げる」と回答した企業は従業員規模500名以下の2.1％のみで、採りたい学生の質についても前年レベルもしくはそれ以上で推移していくことが見込まれます。
3） 18新卒計画時の悩みは母集団形成と内定フォロー
18新卒採用の計画段階の悩みを尋ねると「学生との接触時期」39.1％、「有効な母集団形成策がわからない」38.2％が上位にあがり、母集団をいつ・どのように集めるか、という母集団形成策が課題となっていることがわかりました。規模別でみると、501～2,000名規模の「内定承諾者の辞退防止策」47.6％が他の規模と比べて高く、内定を出した学生が大手企業に流れてしまうことを心配している背景が伺えます。
4） 「攻めの採用」を実現するために取り入れていることは
18新卒採用の施策として「攻めの採用」のために取り組んでいることは、「大学・研究室訪問」39.1％、「インターンシップ」36.4％、「採用広報」31.8％、「リクルーター」31.8％と、母集団形成施策が上位となり、就職媒体に依存しない早期接触の手法が取り入れられています。
【調査概要】
2018年新卒 採用担当者意識調査
調査対象：2018年新卒採用を行う企業の採用担当者
有効回答数：107社（500名以下:48社、501～2000名:39社、2001名以上:20社）
調査方法：インターネットによる調査（レジェンダのアンケートWebサイトより回答）
調査期間：2017年2月15日（水）～2月28日（火）
詳しいリサーチ内容はネタ元へ
【調査サマリー】
2018年新卒採用活動（18新卒採用）の目標人数について、「前年度とほぼ同様」52.7％、「前年度より増やす」33.6％となりました。採用基準の変化については、「前年度とほぼ同様」79.1％、「前年度より上げる」16.4％でした。採用目標とする学生の量と質について、前年レベルもしくはそれ以上と考えている企業が多いことがわかります。18新卒採用においても、企業の採用意欲は堅調に推移しており、優秀な人材の確保をめぐって競争が激化していくと予測します。
また、18新卒採用の計画段階での採用担当者の悩みを尋ねると、「学生との接触時期」39.1％、「有効な母集団形成策がわからない」38.2％が上位にあがり、母集団をいつ・どのように集めるかという母集団形成策が課題となっていることがわかりました。
さらに、18新卒採用の施策として「攻めの採用」のために取り組んでいることは、「大学・研究室訪問」39.1％、「インターンシップ」36.4％、「採用広報」31.8％、「リクルーター」31.8％と、母集団形成施策が上位となり、就職媒体に依存しない早期接触の手法が取り入れられています。
課題意識の強い母集団形成について施策を投じることで、エントリーを待つのでなく、主体的に学生に会いに行く「攻めの採用」に転じようとする企業の様子が伺える結果となりました。
1） 採用目標数
「前年度とほぼ同様」52.7％、「前年度より増やす」33.6％となり、「前年度より減らす」8.2％を大きく上回る結果となりました。従業員規模別でみると、2,001名以上の企業では「前年度より増やす」が5割となり、規模が大きい企業ほど採用目標数を増やしていることがわかります。
2） 採用基準の変化
採用基準の変化については「前年度とほぼ同様」79.1％、「前年度より上げる」が16.4％となりました。「前年度より下げる」と回答した企業は従業員規模500名以下の2.1％のみで、採りたい学生の質についても前年レベルもしくはそれ以上で推移していくことが見込まれます。
3） 18新卒計画時の悩みは母集団形成と内定フォロー
18新卒採用の計画段階の悩みを尋ねると「学生との接触時期」39.1％、「有効な母集団形成策がわからない」38.2％が上位にあがり、母集団をいつ・どのように集めるか、という母集団形成策が課題となっていることがわかりました。規模別でみると、501～2,000名規模の「内定承諾者の辞退防止策」47.6％が他の規模と比べて高く、内定を出した学生が大手企業に流れてしまうことを心配している背景が伺えます。
4） 「攻めの採用」を実現するために取り入れていることは
18新卒採用の施策として「攻めの採用」のために取り組んでいることは、「大学・研究室訪問」39.1％、「インターンシップ」36.4％、「採用広報」31.8％、「リクルーター」31.8％と、母集団形成施策が上位となり、就職媒体に依存しない早期接触の手法が取り入れられています。
【調査概要】
2018年新卒 採用担当者意識調査
調査対象：2018年新卒採用を行う企業の採用担当者
有効回答数：107社（500名以下:48社、501～2000名:39社、2001名以上:20社）
調査方法：インターネットによる調査（レジェンダのアンケートWebサイトより回答）
調査期間：2017年2月15日（水）～2月28日（火）
詳しいリサーチ内容はネタ元へ
