ペットビジネスに関する調査(2016年) 

2017年03月15日
矢野経済研究所は、国内のペットビジネスの調査を実施した。

<ペット関連総市場とは>
本調査におけるペットとは、犬や猫を中心にペットショップ等にて販売されるペットを対象とし、ペット関連総市場とは、主にペットフード、ペット用品、その他ペット関連産業に大別される。なお、その他ペット関連産業には、生体やペット美容室、ペット医療、ペット保険、ペットホテルなどの関連サービスが含まれる。

【調査結果サマリー】

◆ 2015年度のペット関連総市場規模は前年度比101.5%の1兆4,720億円、2016年度は前年度比101.1%の1兆4,889億円の見込み
2015年度のペット関連総市場規模は、小売金額ベースで前年度比101.5%の1兆4,720億円と推計した。ペット用品はほぼ横這いとなり、ペットフードはキャットフードが好調に推移し微増となった。サービス関連では、ペット保険市場が引き続き拡大した。
2016年度も同様の傾向が続いていることから、ペット関連総市場規模は前年度比101.1%の1兆4,889億円を見込む。

◆ ペットの高齢化・小型犬化により、軟らかいタイプのフード、スナックが好調に推移
2015年度のペットフード市場規模は、小売金額ベースで前年度比102.8%の4,735億円と推計した。2015年度も引き続きキャットフード市場が拡大し、ドッグフード市場がほぼ横這いで推移した。ペットの高齢化や小型犬化が進むなか、軟らかいタイプのフードへの需要が高まっている。

◆ ペットの健康維持・管理への関心は引き続き高く、参入事業者による商品の充実化が進む
ペットフードでは、飼い主のペットに対する健康志向の高まりにより、商品の多様化・細分化が進んでいる。ペット用品では、引き続き、デンタルケア用品が拡大基調である。また、高齢ペットの排泄ケア及びマナー目的の使用増により、ペット用おむつ市場が伸長している。
現下、ペット保険市場の拡大にも象徴されるように、ペットの健康管理のための支出は近年増加傾向にあり、今後も飼い主の需要に応えるかたちで、ペットの健康維持・管理を目的とした商品およびサービスの充実が進んでいくとみられる。


【調査概要】
調査期間:2016年10月~2017年2月
調査対象:ペットフードメーカー、ペット用品メーカー、卸売業者、小売業者および関連団体等
調査方法:当社専門研究員による直接面談、電話・e-mailによるヒアリング、ならびに文献調査併用

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