カウンセリングサービスにおける相談内容調査
2017年02月24日
アドバンテッジ リスク マネジメントは、当社が提供するカウンセリングサービス（外部相談窓口）を利用したクライエント（来談者）の相談内容を調査いたしました。
＊2015年12月から2016年11月までの1年間における当社のカウンセリングサービス利用件数のうち、無作為に抽出した2,000件を分析。
2015年１2月1日に施行された改正労働安全衛生法では、従業員50名以上の事業場に対し、ストレスチェックの実施が義務づけられました。厚生労働省のストレスチェック指針では、ストレスチェックの結果、高ストレス者と判断された従業員への対策として心理職等による相談対応を推奨しており、匿名で相談できるなど従業員が相談しやすい環境を整備することが望ましいとされています。
当社が提供するストレスチェック義務化に対応したメンタルサポートプログラム「アドバンテッジ タフネス」にはカウンセリングサービスを含むプランもあり、現在全国7か所の直営カウンセリングルームに加え、170名を超える提携カウンセラーにて全国対応を行っています。
このたび当社におけるカウンセリングサービスの利用件数より、クライエントの相談内容を調査したところ、以下のことが明らかとなりました。
【調査結果のポイント】
・相談内容のうち「メンタルヘルス不調」に関するものは24.5%であり、「仕事のストレス」や「プライベート」などそれ以外の相談内容が75.5%と4分の3を超える。メンタルヘルス不調には至っていないが、日ごろの悩みを相談できる窓口としてカウンセリングサービスが積極的に利用されていることが推測される。
・全相談内容のうち最も多いのは男女ともに「仕事のストレス」である。女性は「プライベート」の相談件数割合が高まり(26.0%)、男性よりも6.5ポイント高くなる。
・ 「仕事のストレス」の内訳をみると、最も多いのは男女ともに「仕事の量や内容」であるが、その割合は男性が女性よりも10.4ポイント高い。一方、女性は「上司との対人関係」「同僚との対人関係」に関する割合が男性よりも15.6ポイント高い。
・「プライベート」における内訳をみると、男性は「夫婦」に関する内容が最も多く、女性よりも17.4ポイント高い。一方、女性は「対人関係」に関する内容が最も多く、男性よりも12.1ポイント高い。また「親」に関する内容も多く、男性よりも8.1ポイント高い。
詳しいリサーチ内容はネタ元へ
＊2015年12月から2016年11月までの1年間における当社のカウンセリングサービス利用件数のうち、無作為に抽出した2,000件を分析。
2015年１2月1日に施行された改正労働安全衛生法では、従業員50名以上の事業場に対し、ストレスチェックの実施が義務づけられました。厚生労働省のストレスチェック指針では、ストレスチェックの結果、高ストレス者と判断された従業員への対策として心理職等による相談対応を推奨しており、匿名で相談できるなど従業員が相談しやすい環境を整備することが望ましいとされています。
当社が提供するストレスチェック義務化に対応したメンタルサポートプログラム「アドバンテッジ タフネス」にはカウンセリングサービスを含むプランもあり、現在全国7か所の直営カウンセリングルームに加え、170名を超える提携カウンセラーにて全国対応を行っています。
このたび当社におけるカウンセリングサービスの利用件数より、クライエントの相談内容を調査したところ、以下のことが明らかとなりました。
【調査結果のポイント】
・相談内容のうち「メンタルヘルス不調」に関するものは24.5%であり、「仕事のストレス」や「プライベート」などそれ以外の相談内容が75.5%と4分の3を超える。メンタルヘルス不調には至っていないが、日ごろの悩みを相談できる窓口としてカウンセリングサービスが積極的に利用されていることが推測される。
・全相談内容のうち最も多いのは男女ともに「仕事のストレス」である。女性は「プライベート」の相談件数割合が高まり(26.0%)、男性よりも6.5ポイント高くなる。
・ 「仕事のストレス」の内訳をみると、最も多いのは男女ともに「仕事の量や内容」であるが、その割合は男性が女性よりも10.4ポイント高い。一方、女性は「上司との対人関係」「同僚との対人関係」に関する割合が男性よりも15.6ポイント高い。
・「プライベート」における内訳をみると、男性は「夫婦」に関する内容が最も多く、女性よりも17.4ポイント高い。一方、女性は「対人関係」に関する内容が最も多く、男性よりも12.1ポイント高い。また「親」に関する内容も多く、男性よりも8.1ポイント高い。
詳しいリサーチ内容はネタ元へ
