宝飾品(ジュエリー)市場に関する調査(2017年) 

2017年03月09日
矢野経済研究所は、国内宝飾品(ジュエリー)市場について調査を実施し、2016年の市場規模(実績値)、および2020年まで予測値を公表する。

<本調査における宝飾品(ジュエリー)とは>
本調査における宝飾品(ジュエリー)とは、主に金やプラチナを素材に、ダイヤモンド、貴石、真珠などを使用した宝飾品を対象とし、宝飾時計、ならびに一部シルバー素材や半貴石の商品を含む。

【調査結果サマリー】

◆ 2016年の国内宝飾品小売市場規模は9,413億円、前年比97.1%と減少
2016年の国内宝飾品(ジュエリー)小売市場規模は、前年比97.1%の9,413億円と前年に続き、マイナス成長となった。年初は前年からの景気回復感が続き、年間を通した購買需要が期待されたが、夏以降消費者の買い控えも進んだ。年末には、再び株高による景気回復への期待から、クリスマス商戦においては一時的に需要が膨らんだものの、通年では一昨年よりもマイナス幅が拡がる結果となった。

◆ インバウンド需要が沈静化し、百貨店を中心に前年割れ
2016年は、前年に国内宝飾品市場をけん引したインバウンド(訪日外国人客)需要が沈静化した。チャネル別では、特に百貨店において訪日外国人客によるジュエリー需要の減退がみられた。円高の影響でジュエリーに割高感が出たことや、中国での関税の取り締まり強化の影響による中国人訪日客の購買行動の変化など、概して宝飾品におけるインバウンド(訪日外国人客)需要が減少した。

◆2020年の国内宝飾品小売市場規模は1兆195億円を予測、東京オリンピック・パラリンピックに向け、拡大基調を見込む
2020年の国内宝飾品(ジュエリー)小売市場規模は、1兆195億円を予測する。2018年以降、消費税率の引上げが施行される場合、駆け込み需要がある程度見込まれるほか、2020年の東京オリンピック・パラリンピックに向けて国内消費、及びインバウンド(訪日外国人客)需要が期待されることから、堅調に推移すると予測する。一方で、ジュエリー需要をどこまで取り込めるかが課題となる。


【調査概要】
調査期間:2016年1月~12月
調査対象:宝石専門店チェーン、百貨店や時計宝石店および呉服などの異業種宝飾参入企業、
インポートジュエリーブランド企業等
調査方法:当社専門研究員による電話及び直接面接によるヒアリング、および郵送アンケートを併用

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