ビカムと、デジタルインファクトは共同で、データフィード広告市場の共同調査を実施し、このほど、その結果をまとめました( データフィード広告調査資料2016年版 )。

2010年代初頭、アドテクノロジーの発達を背景に、データフィードは広告配信システムと連携し、ユーザーごとにパーソナライズ化された動的な広告クリエイティブの配信において利用され始め、その高い広告効果が多くの広告主の需要を喚起、市場は急成長しました。

【データフィード広告市場の定義】
※データフィードとは、企業の商品データなどを、第三者の媒体や広告システムにおいて利活用することを目的に、相手方の仕様に合わせてデータを供給することです。本調査では、データフィードを活用した動的なクリエイティブや配信ロジックにより自動最適化される“データフィード広告”(※1)の流通総額を市場規模(※2)として推計・予測を行っております。

【調査結果のポイント】

■データフィード広告の市場規模は2016年に前年比約5割増の649億円、2017年は前年比約4割増の894億円と予測

■出稿する広告主の業種カテゴリは、Eコマース、人材、不動産、旅行など。今後もEコマースが主流となるも、新たにデジタルコンテンツが拡大

■一般サイトから検索サイト、ソーシャルメディアなど配信先媒体が拡大、2018年には1,090億円、2020年には1,507億円と予測


【調査結果】

■データフィード広告の市場規模は2016年に前年比約5割増の649億円、 2017年は前年比約4割増の894億円と予測

2016年は、前年比49%増の649億円。広告商品別の内訳は、ディスプレイ型広告が前年比48%増の511億円、検索型広告が前年比52%増の138億円になりました。
大手広告配信企業が提供する広告商品を中心に、引き続き順調な需要拡大が進みました。ダイナミックリターゲティング広告を中心とするディスプレイ型広告の需要は引き続き順調に拡大、また商品検索、求人検索などの検索結果に応じて配信される検索型広告の需要も拡大しました。
2017年は前年比38%増の894億円。広告商品別の内訳は、ディスプレイ型広告が前年比38%増の703億円、検索型広告が38%増の191億円と予測されます。

■出稿する広告主の主な業種カテゴリは、Eコマース、人材、不動産、旅行など。今後もEコマースが主流となるも、新たにデジタルコンテンツが拡大

データフィード広告を主に利用する広告主は、オンラインを通して情報やサービスを提供し、かつ膨大な商品・サービスリストを持つ、Eコマース企業や人材・不動産情報を提供するメディア企業、オンライン経由でサービスを提供する旅行会社などに代表されます。

もともとは、大手の広告主企業を中心に出稿がみられましたが、現在ではデータフィード活用が幅広く普及し、広告主層にも広がりが見られ、幅広い利用が進みつつあります。

今後は、引き続きEコマース企業が中心となり市場の成長をけん引するも、動画や電子書籍などのデジタルコンテンツを提供する企業をはじめ、データフィード広告の利用のすそ野が更に広がることが期待されます。

■データフィード広告の配信先は、一般サイトから検索サイト、ソーシャルメディアなど多様化が進展

データフィード広告の配信先は、大手広告プラットフォームの配信先である、ポータルサイトやニュースサイトなどの一般サイトが中心となっているものの、今後は検索サイトやソーシャルメディアなど、一層の配信先の多様化が進むことが予想されます。

このため2016年時点のデータフィード広告の配信先は一般サイトの比率が77%を占めていますが、2020年には67%に低下すると予測されます。

データフィード広告の利用においては、広告主企業による広告配信に適した商品データ情報の整備や、広告主サイトと広告プラットフォームとのシステム連携など、導入時における準備手続きに時間を要するのが現状です。また、高頻度で更新されるEコマースサイトの商品データと広告に表示される商品データとの時間差が生じるなどの現象も一部において見られます。

しかしながら、広告配信プラットフォームやデータフィード事業者による、広告主への負担を軽減する仕組み作りやサポート体制、そしてサービスの技術がより一層進むことにより、データフィード広告は、広告主の広告投資金額の多寡を問わず、幅広い層へと普及することが見込まれます。

また、商品データ以外の様々なデータとの連携により、よりユーザーの属性や嗜好、行動に沿った最適な広告コミュニケーションをするための手段として活用されることが期待されます。

多元的なデータの多目的な活用によるデジタルマーケティングの高度化を背景に、データフィード広告市場は今後も順調な市場成長を継続し、2020年に1,507億円になると予測されます。

〈注釈〉
※1:アフィリエイト広告を除きます。
※2:広告主が支出する広告費を対象として、市場規模を算出しております。


【調査概要】
調査対象:国内インターネット広告関連事業者(広告代理店、広告配信プラットフォーム、媒体社、データフィード事業者)
調査方法:ヒアリング調査、ビカム及びデジタルインファクトが保有するデータの活用、公開情報の収集
調査期間:2016年12 月-2017年2月
調査資料:データフィード広告調査資料2016年版

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