日本におけるアプリケーション開発に関する調査(日本企業のIT部門のマネージャー対象) 

2017年02月14日
ガートナー ジャパンは、日本におけるアプリケーション開発に関する調査結果を発表しました。

本調査は、国内のエンタプライズ・アプリケーション開発に関する問題意識および手法などを明らかにする目的で、日本企業のIT部門のマネージャーを対象に実施したものです。

エンタプライズ・アプリケーション開発の品質、コスト、納期 (QCD) のうち、今後最も重視するものを1つ選択する形式で、最大の関心事や課題を尋ねました。その結果、「アプリケーションの特性により異なる」との回答が最も多く、アプリケーションの種類や特性に応じて重視する点は異なる、という意識を多くのユーザー企業が持っていることが明らかになりました (図1参照)。品質、コスト、納期の中では、品質とコストへの関心が高く、納期が最も低くなりました。昨今、開発期間を短縮する重要性が指摘されていますが、開発の現場では納期の短縮やスピードよりも、現状では品質とコストの方が差し迫った問題であることが示されました。

アプリケーション開発におけるQCDの改善のために意識改革が必要な組織を尋ねたところ、その結果は割れました。中でも「ビジネス部門 (機能部門含む)」という回答が最も多く、ユーザーであるビジネス部門に意識を変えてほしいというIT部門の要望が強いことが明らかになりました (図2参照)。一方で、「IT部門」の25.0%と「経営層 (CIO含む)」の23.3%が拮抗しており、経営層に意識改革を求める声も挙がっています。さらに、「システム・インテグレーター (SI)/ベンダー」が続きます。現場のIT部門は、自部門だけではQCDの改善を実現しづらく、ビジネス部門や経営層、および外部のSI/ベンダーの支援が必要であると感じていることがうかがわれます。


【調査手法】
本調査 (ガートナーITデマンド・リサーチ) は、IT部門のマネージャー向けのアンケートを通して、日本企業のさまざまなITのニーズや課題を定点観測によって分析することを目的に実施しています。アンケートは、日本全国の従業員数20人以上のITユーザー企業へ送付しており、今回の有効回答企業数は717社でした。

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