世界のIT動向と将来の職場環境に関する意識調査(世界10ヶ国における大中小規模企業の正社員対象) 

2016年08月02日
デルは、インテルと実施した世界のIT動向と将来の職場環境に関する意識調査「Future Workforce Study(将来の労働力調査)」の結果を発表しました。

この調査結果により、多くの従業員は現在の職場が最新テクノロジーを効果的に活用していないと考えていることを鮮明にした一方、生活の質と生産性の向上に対するリモートワーク(遠隔作業もしくは遠隔勤務)を有益だとみなす考え方の普及に伴い、その活用が進展していくことを予測しています。世界の従業員のほぼ半数は、職場のテクノロジー活用が不十分(スマート化していない)だと回答し、またミレニアル世代の従業員の42%は職場のテクノロジー環境が求める基準に満たない場合、退職を厭わないと回答しています。これは、近い将来の職場では、モノのインターネット(IoT)、仮想現実(VR)といったコラボレーションツールや革新的技術の導入が必須となることを示唆しています。

2016年の「Future Workforce Study」は、調査会社PSBによって実施され、2016年7月19日に開催されたResnick Aspen Action Forumでの「The Future of Talent and Work(人材と仕事の未来)」をテーマとしたセッションにおいて発表されました。世界10ヶ国における大中小規模企業の正社員を対象に行われた本調査では、約4,000人に聞き取り調査を実施し、全従業員の半数以上(57%)が今後5年以内にスマートオフィスで働くようになる一方、51%は技術の進歩によって今後5年以内に対面での会議が不要になると予想していることを明らかにしました。また、新技術の流入は従業員の雇用者に対する期待を大きく変容させ、その導入を躊躇する職場は取り残されることを示しています。

【調査結果サマリー】

・50%以上の従業員が今後5年以内にスマートオフィスで働くことを予測

・ミレニアル世代の80%が職場選びや仕事を引き受ける際にIT環境を考慮

・全従業員の半数およびミレニアル世代の5人中3人は、近い将来、直接コミュニケーションが衰退すると回答

・ミレニアル世代の60%以上が職場の福利厚生ではハイテクな特典を期待


【調査結果のハイライト】

今日の職場は十分にスマート化していないが、近い将来の実現を予測

世界的に従業員は職場が十分に進歩していないと感じており、室温や照明など従業員の習慣や志向のデータを活用した、よりスマートなオフィス環境を熱望しています。従業員は、最新技術を導入したスマートなオフィスを実現する環境が今後5年以内に実現されることを予測しています。特に、回答者の44%は職場のIT化が十分ではないと感じており、かつ半数以上が今後5年以内にスマートオフィスで働くことを予測しています。

この期待値は若年層において顕著で、69%が今後5年以内にスマートオフィスで働くことを予測しています。また、これらの期待が実現しなかった場合の影響は、特にミレニアル世代の働き手に大きく見られ、42%が職場のテクノロジー水準が自分の基準に満たない場合は辞職、82%が職場のテクノロジーがどのような責務を引き受けるかに影響すると回答しています。

さらに、従業員の大多数(ミレニアル世代:63%、それより上の35歳以上の世代:55%)は、福利厚生面でのメリットを重視しており、卓球台や食事補助など従来の特典よりも、拡張現実(AR)、仮想現実(VR)やモノのインターネット(IoT)等のハイテクな特典が望んでいることを示唆しています。

予期されるコミュニケーション方法の変化

職場における新技術の導入は、従業員同士のコミュニケーションやコラボレーション方法をより効率化しています。実際に、直接的な対面での会議は近いうちに廃れていくと多くの従業員が考えており、職場環境に影響を与えるオフィスでのコミュニケーション形態は、まもなく大きな転換点を迎えるでしょう。

世界の従業員の57%は、同僚との対面コミュニケーションを好む一方、半数の従業員およびミレニアル世代の5人中3人は、進化するコミュニケーションツールと遠隔サポートチームにより、近い将来に対面コミュニケーションが用いられなくなると回答しています。実際に中国、インド、南アフリカにおける大多数の従業員は、すでに同僚と直接コミュニケーションではなくコラボレーションツールを使用しています。この進化にともない、ミレニアル世代の79%は職場でのコラボレーションが活性化されると考えています。また回答者の70%以上は先進のスマートオフィスが、コラボレーション、生産性、効率性を備えた労働環境に欠かせないと考えています。

さらに、従業員は仮想環境の共有により同僚とのコラボレーションが可能になるとする一方、リモートワークを実現するテクノロジーの導入が会社生活において最も有益だとする結果が示されています。

VR/AR、AIが想像以上に早く職場に導入される可能性

VR/ARやAIなどの最新技術がまもなく働き方において大きな役割を果たすようになる可能性があり、従業員はこれらの技術が生活に変化を及ぼすことを予測しています。 

ミレニアル世代ですがIT化に対して最も強い関心を抱いていますが、職務環境の中に最先端技術が導入されることを待望しているのは若年層に限られたことではありません。回答者の3分の2(66%)は、AR/VR製品の職場での利用意向を示していますが、46%はこうしたテクノロジーが個人の業務の生産性を向上させるだろうと考えています。また、回答者の3分の2弱(62%)はAIの導入が業務遂行を容易にし、半数(50%)はAIが職場の生産向上に繋がり、30%が複雑な作業や反復作業の自動化は即座に大きく役立つと回答しています。

遠隔雇用の柔軟性は多様なメリットをもたらし、従業員の生産性、生活の質をバランスよく実現

進化を続けるテクノロジーは、すでに従業員のライフスタイルに大きな影響を与えています。ライフスタイルを変容させるとともに、ワークスタイルや嗜好にも影響を与えています。またこうした変化とともに、雇用者側も進化するモバイルワーカーのニーズに応えるべく、より柔軟な勤務環境の提供を進めています。

半数以上の従業員(52%)はすでに、週に1日以上、従来のオフィス以外の場所で働いており、18%は毎週、公共スペースで仕事をしています。また、従業員はこうした業務形態を可能にする技術の進歩を予測しており、職場が導入すべき最も重要な技術として高度なセキュリティ保護を挙げています。


「Future Workforce Study」について
本調査は、デルとインテルがPSBに委託して実施したもので、世界10ヶ国(米国、英国、フランス、ドイツ、日本、ブラジル、中国、インド、カナダ、および南アフリカ)に拠点を有する7つの業界(教育、政府機関、金融サービス、ヘルスケア、製造業、メディア・娯楽、および小売業)の大中小規模企業に属する3,801名のフルタイムで勤務する従業員(週35時間以上勤務)が調査対象となりました。この定量調査は2016年4月5日~5月3日に実施されました。

詳しいリサーチ内容はネタ元へ
[デル]
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