「勤務時間」に対する意識調査 

2016年07月28日
ランスタッドホールディング・エヌ・ヴィーは、働く人をひきつける「エンプロイヤーブランド(企業無力度)」を世界共通基準で調査する「ランスタッドアワード2016を発表。今回はその中から「勤務時間」に対する意識について焦点を当てて発表します。

調査の結果、日本の働き手は「給与が下がっても勤務時間を短くしたい」と考える傾向がグローバル比較で1位となりました。更に、勤務時間を短くしたい理由については「自分自身の時間を増やす」という選択肢のみがグローバル平均を上回り、その他の「スポーツ・余暇・趣味のため」などといった、より具体的な時間の使い方については、全てグローバル平均を下回りました。

【調査結果・概要】

■「給与が下がっても勤務時間を短くしたい」にグローバル平均6.0%が賛同に対し、日本は14.1%で1位

今回の勤務労働時間に対する労働者の意識調査で、日本では42.0%が「現状の勤務時間に満足」、更に42.3%が「高い給与のためなら長く勤務をしたい」と回答しました。その一方、14.1%の回答者は、「給与を下げても勤務時間を短くしたい」と回答し、これは調査対象である世界24の国と地域では最上位の結果でした。(グローバル平均6.0%)

■勤務時間を短くしたい理由について、日本は「自分自身の時間を増やす」という選択肢のみがグローバル平均を上回り、より具体的な時間の使い方については全て下回った。

更に、「給与が下がっても勤務時間を短くしたい」と回答した方に、その理由を尋ねたところ(複数選択可)、「自分自身の時間を増やすため」が75.0%でグローバル平均の70.0%を上回りました。
一方、その他の「スポーツ、余暇・趣味のため」、「子供と過ごす時間を増やすため」、「通学などの自主学習、トレーニングのため」など、より時間の使い方が具体的である選択肢については、全てグローバル平均を下回りました。より勤務時間を短くし、自分自身の自由な時間を増やしたいと思いつつ、その時間の具体的な時間の使い方が不明確である傾向が、垣間見られました。


調査実施国:日本、アルゼンチン、オーストラリア、ベルギー、カナダ、中国、フランス、ドイツ、香港、ハンガリー、インド、イタリア、ルクセンブルク(※)、マレーシア、ニュージーランド、ポーランド、ポルトガル、ロシア、シンガポール、スペイン、スウェーデン、スイス、イギリス、アメリカ
(※)本調査は、上記の25の国と地域で行われておりますが、本リリース内容については、ルクセンブルクを除く24の国と市域の調査内容結果を反映したものとなります。(ルクセンブルクの調査サンプル数が基準を満たしていないため)

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