女子中高生の将来の働き方に関する調査(女子中高生対象) 

2017年01月26日
GMOメディアが運営する、10代の女の子に関する研究機関「プリキャンティーンズラボ」は、女子中高生を対象に「女子中高生の将来の働き方に関する調査」を実施いたしました。

【調査結果】

■回答者の属性(図1~3)

~中学生が7割、スマホ所有率は9割超~
 回答者の割合は中学生が約7割、高校生が約3割となり、13歳~15歳がボリュームゾーンとなりました。また、女子中高生のスマホ所有率は96.1%にのぼり、スマホのOSは「iOS(63.7%)」が「Android(27.9%)」を大きく上回りました。

■卒業後の就労イメージを持つ女子中高生は約6割にのぼるも、「まだわからない」が4割超(図4、参考資料)

 女子中高生に「学校卒業後に希望する働き方」を尋ねたところ、「特にない・わからない・まだ決めていない(40.6%)」と「働きたくない(0.8%)」を除く約6割(58.6%)が、何らかの就労イメージを持っていることがわかりました。雇用形態別では、「会社員(正社員)(22.7%)」、「公務員(13.8%)」の順に多く、「その他(16.7%)」という回答では、「芸能関係」や「医療・保育・福祉関係」など、具体的な職業が挙がりました。一方で、「特にない・わからない・まだ決めていない(40.6%)」という回答が4割超にのぼっていることから、自身の将来についてまだ具体的に浮かんでいない子も多いことがわかります。

 続いて、卒業後に希望する働き方を属性別(中学生/高校生)でみると、中学生の回答で最多である「特にない・わからない・まだ決めていない(中学生:43.8%、高校生:32.6%)」は、高校生を11.2ポイント上回りました。一方、高校生の回答で最多である「正社員(中学生:18.2%、高校生:33.8%)」は、中学生を15.6ポイント上回っています。このことから、高校進学後に自身の進路や将来、ひいては働き方について具体的に考えはじめる子が多いことがうかがえます。

■結婚後の働き方は?子供が生まれたら専業主婦、が約4割(図5~8)

 次に、「結婚後に希望する働き方」を尋ねたところ、「専業主婦(26.5%)」が最多となり、「わからない・想像できない(25.8%)」を除くと、「フルタイムで正社員として(16.1%)」、「パートタイムで(15.5%)」という働く意向がある回答が続きました。

 また、「結婚し、子供が生まれた後に希望する働き方」については、「専業主婦(39.6%)」が約4割にのぼり、「パートタイムで(16.6%)」が「フルタイムで正社員として(9.5%)」を上回りました。結婚後と比較しても、子供が生まれた後はより働く時間を減らしたいと考える傾向にあることがうかがえます。

 子供が生まれた後の働き方の希望について掘り下げるべく、専業主婦もしくはパートタイムを希望すると答えた子にその理由を尋ねたところ、「家事や育児を優先したいから(53.2%)」が過半数を超えたほか、「会社勤めをしながら家事や育児をするのは大変そうだから(28.9%)」という回答も上位に挙がりました。
一方で、フルタイムの正社員や自営、契約・派遣社員などで働き続けたいと回答した子の理由としては、「やりたい仕事があり、それをずっと続けたいから(57.2%)」、「自分でお金を稼ぎたいから(32.8%)」が上位に挙がりました。

■女子中高生の希望の働き方、母親の影響は?(図9~10)

 続いて、女子中高生の希望の働き方について母親の影響があるかを探るべく、母親の現在の就労形態を尋ね、「子供が生まれた後の希望の働き方」という回答とクロス集計しました。
 その結果、「(母親の就労形態は)知らない・わからない」と答えた子を除いて、全体的に「子供が生まれてからは、専業主婦になりたい」という回答が多くを占めているものの、細かくみると自身の母親と同じ就労形態を選びやすい傾向にあることがわかりました。
 例えば、母が専業主婦の子は「専業主婦(55.6%)」が過半数を占め、他の就労形態の母親を持つ子と比較して最多の割合となったほか、母親がパートタイムで働いている子は「パートタイムで働きたい(26.3%)」という回答割合が他と比べて最多、同様に母親がフルタイム(会社員や自営など)で働いている子は「フルタイムで正社員として働きたい(17.6%)」と「自営で働きたい(8.2%)」が合わせて25.8%にのぼり、他を上回りました。この傾向が特に顕著なのは「(母親の就労形態は)知らない・わからない」と回答した子で、子供が生まれた後の働き方は「わからない・想像できない(48.0%)」が半数近くを占め、他を大きく上回りました。
 このことから、女子中高生は自身の働き方を選択するにあたって、身近なロールモデルである母親の影響を受けている子が一定数いることがうかがえます。

■「働き方改革」への関心度は?「在宅勤務」に関心がある子は約4割(図11)

 現在、日本政府は「働き方改革」の一環で、時間や場所を有効に活用できる柔軟な働き方として「在宅勤務(テレワーク)」を推進しています。これに伴い「在宅勤務」を許可する企業も増加していることから、女子中高生に「『在宅勤務』など多様な働き方への関心度」を尋ねました。
 その結果「関心はあり、将来そういった働き方をしてみたい(38.1%)」が最多となりました。一方で、「わからない(33.4%)」も3割を超えていることから、「在宅勤務」の取り組みについて、今後女子中高生が進路を選択するタイミングで官民一体となり説明していく必要があると考えます。

■女性が活躍しやすい制度への関心度は?(図12~13)

~「働きやすい制度を導入している企業で働きたい」が過半数~
 2016年4月に「女性活躍推進法」が施行されたことで、企業や団体は、女性が働きやすく活躍しやすい環境づくりに一層注力しています。そこで女子中高生に「出産・育児休業や時短勤務など、女性が働きやすい制度がある企業への関心度」を尋ねたところ、「関心があり、そういった制度を取り入れている企業で働きたい(55.2%)」という回答が過半数にのぼりました。今後、女子中高生が職業(企業)を選択する際に、女性が働きやすい制度が整備されているかどうかも重要なポイントになってくるといえます。

~4人に1人が夫に育児休業を取得してほしい~
 また、「女性活躍推進法」に基づく行動計画の1つとして、男性(配偶者)が育児休業を取得しやすい制度を新たに導入する企業・団体も増えていることから、「将来、家事・育児を配偶者に協力してもらいたいか」を尋ねました。結果、配偶者に「育児休業を取得してもらい、積極的に家事・育児に協力してもらいたい(25.6%)」と「育児休業は取得しなくていいが、家事・育児には協力してもらいたい(34.2%)」を合わせて約6割(59.8%)の子が、将来配偶者に家事・育児を手伝ってもらいたいと考えていることがわかりました。また、4人に1人が配偶者に育児休業を取得してもらいたいと考えているようです。

■4割超が将来「家事代行サービス」の利用意向あり(図14)

 昨今、仕事や子育てなどで忙しい方の日々の様々な家事を代行する「家事代行サービス」が、共働き家庭を中心に利用増加すると予測されていることから、女子中高生に「将来『家事代行サービス』を利用してみたいと思いますか?」と尋ねたところ、「利用してみたい(14.1%)」、「利用してみたいが、利用することに抵抗もある(29.3%)」を合わせた4割超(43.4%)に利用意向があることがわかりました。しかし、利用に抵抗感がある子が約3割にのぼっているほか、「わからない(32.8%)」も3割超いることから、まだサービスの理解が進んでいないことがうかがえます。


<調査概要>
調査テーマ:女子中高生の将来の働き方に関する調査
調査対象:女子中学生・高校生
調査期間:2017年1月13日~2016年1月16日
調査方法:インターネットリサーチ
有効回答数:2,903名
調査主体:プリキャンティーンズラボ

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