Connected Car Effect 2025(調査対象:米国、ドイツ、中国の大都市圏) 

2016年12月20日
ボッシュはスイスのコンサルティング会社であるPrognos社と協力し、「Connected Car Effect 2025」と題した調査を実施しました。この調査対象に選んだのは、米国、ドイツ、中国の大都市圏です。
その調査の結果、安全支援システムとクラウドベースの各種機能により、約26万件の死傷事故を防げるほか、CO2排出量を約39万トン低減し、ドライバーが車中で運転以外の活動に使える時間を大幅に増やせることが分かりました。

「Connected Car Effect 2025」の調査から得られた個々の知見
この調査のためにボッシュとPrognosは、米国、中国、ドイツの3カ国についてコネクテッドカーの効果予測を行いました。その調査から得られた知見を個々に紹介していきます。

・死傷事故の回避効果は年間約26万件(米国:21万件、中国:2万件、ドイツ:3万件)となり、この件数はドイツの首都ベルリンで発生する年間事故件数のほぼ2倍に相当します。

・交通事故負傷者の減少効果は約36万人で、これはロサンゼルスの交通事故負傷者数の12倍に相当します。米国だけでも29万人の減少が期待されています(中国:2万5,000人、ドイツ:3万7,000人)。

・ネットワーク化されたアシスタンスシステムによる人命救助効果は約1万1,000人(米国:4,000人、中国:7,000人、ドイツ:300人)。

・ネットワーク化されたアシスタンスシステムによる資材・損傷コスト節減額は最高43億ユーロで、この額は中国政府が首都北京の大気汚染対策のために2016年に投じた資金のほぼ2倍に相当します。この経費節減効果は、保険会社の保険金支払額の大幅な減少、ひいては車両所有者の自動車保険料の負担引き下げにつながる見通しです。国別内訳は、米国が36億ユーロ、中国が3億8,000万ユーロ、ドイツが4億5,000万ユーロで、米国についてはスマートフォンインテグレーションだけで6億1,000万ユーロ以上のコストダウン効果が見込めると試算されています。

・コネクテッドモビリティ機能によるCO2排出削減効果は約40万トンで、これはドイツのシュヴァルツヴァルト国立公園の樹林が吸収するCO2の約3年分に相当します。コミュニティ ベース パーキングやアクティブ パーキングロット マネジメントなどのコンセプトを組み込めば、駐車スペースを求めて無駄な走行をするクルマの走行距離を最大で約3億8,000万km短縮でき、高度な自動運転もさらなる燃費節減効果をもたらします。

・コネクテッドパーキング機能は米国、中国、ドイツで合わせて車両の走行時間を約7,000万時間節約でき、これは約4万人分の年間労働時間に相当します。

・高速道路走行中に、ドライバーが自由に使えるようになる時間の長さは1人年間平均31時間に達します。平均的な米国市民は現在、年間43時間を州間高速道路上の走行に費やしています(中国:26時間、ドイツ:39.5時間)。高度自動運転とインターネット同時接続により、ドライバーは高速道路走行時間の80%近くにわたってクルマの運転から解放され、浮いた時間を読書、Eメールのチェック、ビデオ会議、映画鑑賞など、運転以外の活動に充てることができます。例えば、年間走行距離が4万kmに達するようなクルマに乗ることの多いドライバーは、年間95時間も運転以外の活動に充てることが可能になります。



調査方法について
ボッシュとPrognosが調査で取り上げたのは、個人の移動手段に使用される計11の技術で、米国、ドイツおよび中国(中国は大都市圏に限定)での2025年までのその普及状況と、それが及ぼす影響を評価しました。PrognosのモビリティのスペシャリストであるStephan Kritzingerは、「今回の調査で私たちは、新しい技術が車両群に採り入れられ、普及する速度をシミュレーションしました」と述べています。調査の基礎となったのは、車両保有数、事故データ、現在の研究活動に関する国際統計、そしてボッシュとPrognos独自の推定です。

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