次世代型モニタリングの可能性調査(2016年) 

2016年12月12日
矢野経済研究所は、国内の次世代型モニタリングの可能性調査を実施した。

<次世代型モニタリングとは>
 本調査における次世代型モニタリングとは、IoT関連テクノロジー(クラウド/ビッグデータ、解析・アナリティクス/AI・機械学習等)を活用した遠隔監視のための仕組みを指す。本調査では、ITベンダーから外販されるサービス/ソリューションを対象とし、ユーザ企業・団体が自社で開発したシステム(オンプレミス)や、各種機器・設備メーカーが提供する保守/メンテナンスのためのサービスは除く。

調査結果サマリー

◆次世代型モニタリングは、工場・製造及び社会インフラ・防災分野へ普及、健康管理へ広がる
 次世代型モニタリングは、工場・製造及び社会インフラ・防災分野でテスト導入や実証試験が始まっており、徐々にその普及が進む。さらに、建設業や運輸・倉庫業などでの現場作業者向け健康管理(ヘルスケアモニタリング)へと適用領域が広がっていくと予測する。

◆工場・製造分野の次世代型モニタリングは、故障予知・状態基準保全(CBM)を目指す
 工場・製造分野の次世代型モニタリングは、大手企業へのテスト導入が始まっている。そこでは、故障予知・状態基準保全(CBM)の実現などを目的とし、2020年頃までは組立製造業やFA機器・ロボット導入工場、プロセス製造業(プラント)などでの大手企業の設備監視へ導入されると予測する。

◆社会インフラ・防災分野の次世代型モニタリングは、河川監視など防災関連から導入と予測
 社会インフラ・防災分野の次世代型モニタリングは、冠水・風水害被害を監視するための河川モニタリング、土砂災害の危険性の高いのり面監視等の防災関連といった、人命に関わる、ないしは、社会的な影響が甚大な領域から優先的に適用されると考える。2020年以降になると、主要な社会インフラ監視への適用が始まると予測する。


【調査概要】
・調査期間:2016年8月~11月
・調査対象分野:ITベンダー、ユーザ企業・団体(地方自治体・公共団体、各種製造業、建設業、運輸・倉庫業、サービス業等)
・調査方法:電話調査を主体に、一部弊社専門調査員による直接面談調査及び文献調査を併用

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