臨床検査薬・機器事業に関する調査(2016年) 

2016年11月30日
矢野経済研究所は、臨床検査薬・機器事業展開企業の事業規模調査を実施した。

【調査結果サマリー】

◆2015年度の臨床検査薬・機器事業規模は前年度比6.5%増の1兆67億円
 2015年度の国内主要企業における臨床検査薬・機器事業規模(臨床検査薬・機器事業を展開する国内主要40社の事業者売上高ベース)は前年度比6.5%増の1兆67億円と推計した。当該事業を臨床検査薬と臨床検査機器・関連事業別にみると、検査薬事業が5,898億円、検査機器・関連事業が4,169億円であった。また、国内向けと海外向け別にみると、国内向け事業が5,364億円、海外向け事業が4,703億円であった。

◆2015年度の国内向けの臨床検査薬・機器事業規模は、前年度比2.3%増と堅調に推移
 2015年度の国内向けの臨床検査薬・機器事業規模(同ベース)は、糖尿病指標のHbA1c、心不全の診断・病態把握のNT-proBNP、細菌性敗血症鑑別診断のPCT(プロカルシトニン)、血栓症診断のDダイマーなどの検査が牽引、またイムノクロマト法を用いた検査ではA群β溶連菌、マイコプラズマ抗原などの迅速検査が堅調に推移しており、前年度比2.3%増となった。

◆微生物、感染症関連の臨床検査などに新たな動き
 検査分野としては、微生物、感染症関連の臨床検査は、緊急性もしくは感染予防的な検査を含め安定的に推移すると見る。用途、測定精度に応じて微生物・免疫・遺伝子などの各種手法の使い分けがなされ、また、従来は手間がかかるとされた検査も装置の自動化・小型化などが進み、取組み易い検査になってきている。今後は、マルチプレックス型遺伝子検査装置の開発・導入がなされ、病原菌等の一括的な検査も容易になると考える。


【調査概要】
調査期間:2016年8月~10月
調査対象:国内の主要な臨床検査薬・機器事業展開企業40社(日本企業および海外企業日本法人)
調査方法:当社専門研究員による直接面接取材、電話取材、ならびに文献調査を併用

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