「がん予防」に関する意識調査（20歳以上の男女対象）
2016年11月22日
味の素は、2016年10月末に全国20歳以上の男女8,564人を対象に『がんの予防意識』に関する調査を実施致しました。
■調査結果の主なポイント
主な調査結果
【理想と現実が乖離】
がん予防の対策が必要と認識している人は約９割と多いが、実際に対策をしている人は約３割にとどまる
「がんを予防するには対策が必要」（とても重要、まあ重要）と認識している人は92.7%【表１】いる一方で、実際にがんを予防するために何らかの対策をしているという人は33.2%【表2】という結果になりました。
がん予防対策では、最多は、男女とも「定期的に健康診断を受ける」。２位は男性が「適度な運動をする」、３位は「喫煙を控える」といった行動に関するものだったのに対し、女性は２位が「野菜や果物は不足しないようにしている」、3位は「栄養のバランスのよい食事をとる」といった食事に関連するものと、男女で違いがみられました【表3】。
■【がんは対処できる、がん検診は早期発見に重要】
がんは怖い病気だが、早期発見で対処できると認識している人は約8割と多い
がんの認識については、83.9%の人が「早期発見が大事だと思う」、82.1%の人が「怖い病気であると思う」、80.5％の人が「がん検診は、がんの早期発見、早期治療につながる」と回答。がんは早期発見で治療できると認知されていました【図1】。
■【がん検診を受けるきっかけが必要】
がん予防への意識は半数以上で近年高まっている。実際にがん検診を受診したきっかけのトップ３は「体の不調」「健診でがん検査が必要との判定」「自治体からの案内」。具体的な何かが無いと、なかなか検診受診に踏み出せない状況がうかがえる
がん検診の重要性について理解は深まっていると考えられ、がん予防に対する意識が高まったという人は全体で53.0%【図2】。その理由として高まった人の62.1%が「がんに関する情報を目にする機会が増えたから」と回答しています【表4】。
実際にがん検診を受診したきっかけを聞いたところ、「体に実際に不調が感じられる時」（37.5%）、「健康診断で、がん検査が必要と判定が出た時」（34.7%）、「自治体からの案内が来たとき」（29.7%）がトップ３となりました。体の異常に加えて、検査受診の案内、がんに関する情報などがきっかけとなっていました【図3】。
■【理解と行動にギャップ】
がん検診の受診頻度について、約7割の人が「1年に1回以上」受診するべきと回答。実際に受診している頻度については、約4割の人が「全く受診していない」と回答。理解と行動にギャップがある
がん検診の受診頻度については、68.1%の人が「1年に1回以上受けるべき」と回答。一方でがん検診は「全く受診していない」「受診する必要はない」という人が41.3%を占め、がん検診に対する理解と行動にギャップがみられました【図4】。
何が改善されれば、よりがん検診を受診するかという設問では、多い順に「金額」（70.5％）、「受診までの手間」（41.4%）、「所要時間」（37.0%）【図5】。理解と行動にギャップがある背景にこれらの理由があると考えられます。
■【既婚者が、がん検診受けてもらいたい1位は「配偶者・パートナー」】
全体の約８割の人が、がん検診を受けて欲しい人がいると回答。特に既婚者では約8割が「配偶者・パートナーに受診してほしい」と身近な人を思いやる意識が強い。一方で実際に受診を勧めた人は半数以下にとどまり、行動に移せていない実態が明らかに
未婚者が、がん検診を受けて欲しい人の1位は「親」（48.8%）、2位は「誰もいない」（36.8%）となった【図6】一方で、既婚者は、がん検診を受けて欲しい人の１位が「配偶者」（80.5%）と回答。未婚者と既婚者の意識の違いが明らかになりました。既婚者で実際に「配偶者」にがん検診を勧めたことがある人は45.6%と半数以下の結果でした【図7】。
配偶者にがん検診を受けてもらいたい理由としては、既婚男女とも１位は「健康でいて欲しいから」、2位は「長生きして欲しいから」、３位は「早期に発見すれば治るかもしれないから」。女性の方が男性より配偶者に検診を受けてもらいたいと考える傾向が強く、「経済的な支えがなくなる不安があるから」を挙げる女性の割合は男性を大きく上回りました【図8】。
【調査概要】
調査方法：インターネット調査
実施期間：2016年10月21日～10月25日
調査対象：全国20歳以上の男女8,564名
（20代1,009名、30代1,290名、40代1,536名、50代1,296名、60代以上3,433名）
詳しいリサーチ内容はネタ元へ
■調査結果の主なポイント
・がん予防の対策が必要と認識している人は約９割と多いが、実際に対策をしている人は約３割にとどまる
・がんは怖い病気だが、早期発見で対処できると認識している人は約8割と多い
・がん予防への意識は半数以上で近年高まっている。実際にがん検診を受診したきっかけのトップ３は「体の不調」「健診でがん検査が必要との判定」「自治体からの案内」。具体的な何かが無いと、なかなか検診受診に踏み出せない状況がうかがえる
・がん検診の受診頻度について、約7割の人が「1年に1回以上」受診するべきと回答。実際に受診している頻度については、約4割の人が「全く受診していない」と回答。理解と行動にギャップがある
・全体の約８割の人が、がん検診を受けて欲しい人がいると回答。特に既婚者では約8割が「配偶者・パートナーに受診してほしい」と身近な人を思いやる意識が強い。一方で実際に受診を勧めた人は半数以下にとどまり、行動に移せていない実態が明らかに
主な調査結果
【理想と現実が乖離】
がん予防の対策が必要と認識している人は約９割と多いが、実際に対策をしている人は約３割にとどまる
「がんを予防するには対策が必要」（とても重要、まあ重要）と認識している人は92.7%【表１】いる一方で、実際にがんを予防するために何らかの対策をしているという人は33.2%【表2】という結果になりました。
がん予防対策では、最多は、男女とも「定期的に健康診断を受ける」。２位は男性が「適度な運動をする」、３位は「喫煙を控える」といった行動に関するものだったのに対し、女性は２位が「野菜や果物は不足しないようにしている」、3位は「栄養のバランスのよい食事をとる」といった食事に関連するものと、男女で違いがみられました【表3】。
■【がんは対処できる、がん検診は早期発見に重要】
がんは怖い病気だが、早期発見で対処できると認識している人は約8割と多い
がんの認識については、83.9%の人が「早期発見が大事だと思う」、82.1%の人が「怖い病気であると思う」、80.5％の人が「がん検診は、がんの早期発見、早期治療につながる」と回答。がんは早期発見で治療できると認知されていました【図1】。
■【がん検診を受けるきっかけが必要】
がん予防への意識は半数以上で近年高まっている。実際にがん検診を受診したきっかけのトップ３は「体の不調」「健診でがん検査が必要との判定」「自治体からの案内」。具体的な何かが無いと、なかなか検診受診に踏み出せない状況がうかがえる
がん検診の重要性について理解は深まっていると考えられ、がん予防に対する意識が高まったという人は全体で53.0%【図2】。その理由として高まった人の62.1%が「がんに関する情報を目にする機会が増えたから」と回答しています【表4】。
実際にがん検診を受診したきっかけを聞いたところ、「体に実際に不調が感じられる時」（37.5%）、「健康診断で、がん検査が必要と判定が出た時」（34.7%）、「自治体からの案内が来たとき」（29.7%）がトップ３となりました。体の異常に加えて、検査受診の案内、がんに関する情報などがきっかけとなっていました【図3】。
■【理解と行動にギャップ】
がん検診の受診頻度について、約7割の人が「1年に1回以上」受診するべきと回答。実際に受診している頻度については、約4割の人が「全く受診していない」と回答。理解と行動にギャップがある
がん検診の受診頻度については、68.1%の人が「1年に1回以上受けるべき」と回答。一方でがん検診は「全く受診していない」「受診する必要はない」という人が41.3%を占め、がん検診に対する理解と行動にギャップがみられました【図4】。
何が改善されれば、よりがん検診を受診するかという設問では、多い順に「金額」（70.5％）、「受診までの手間」（41.4%）、「所要時間」（37.0%）【図5】。理解と行動にギャップがある背景にこれらの理由があると考えられます。
■【既婚者が、がん検診受けてもらいたい1位は「配偶者・パートナー」】
全体の約８割の人が、がん検診を受けて欲しい人がいると回答。特に既婚者では約8割が「配偶者・パートナーに受診してほしい」と身近な人を思いやる意識が強い。一方で実際に受診を勧めた人は半数以下にとどまり、行動に移せていない実態が明らかに
未婚者が、がん検診を受けて欲しい人の1位は「親」（48.8%）、2位は「誰もいない」（36.8%）となった【図6】一方で、既婚者は、がん検診を受けて欲しい人の１位が「配偶者」（80.5%）と回答。未婚者と既婚者の意識の違いが明らかになりました。既婚者で実際に「配偶者」にがん検診を勧めたことがある人は45.6%と半数以下の結果でした【図7】。
配偶者にがん検診を受けてもらいたい理由としては、既婚男女とも１位は「健康でいて欲しいから」、2位は「長生きして欲しいから」、３位は「早期に発見すれば治るかもしれないから」。女性の方が男性より配偶者に検診を受けてもらいたいと考える傾向が強く、「経済的な支えがなくなる不安があるから」を挙げる女性の割合は男性を大きく上回りました【図8】。
【調査概要】
調査方法：インターネット調査
実施期間：2016年10月21日～10月25日
調査対象：全国20歳以上の男女8,564名
（20代1,009名、30代1,290名、40代1,536名、50代1,296名、60代以上3,433名）
詳しいリサーチ内容はネタ元へ
[PRTIMES]
