矢野経済研究所は、国内の食品通販市場の調査を実施した。

<本調査における食品通販市場とは>
本調査における食品通販とは、①ショッピングサイト(カタログ通販含む)、②生協、③自然派食品宅配、④ネットスーパー、⑤コンビニエンスストア宅配、⑥食品メーカーによるダイレクト販売(直販)、を対象とする。また、製品(商品)については生鮮3品(水産、畜産、野菜・果物)、米、飲料(ミネラルウォーターは含み、宅配水は含まない)、酒類、菓子類、健康食品、その他加工食品を対象とし、日用雑貨等を含まないものとする。

【調査結果サマリー】

◆ 2015年度の国内食品通販市場規模は3兆3,768億円、前年度比106.3%で順調に拡大
2015年度の国内食品通販市場規模(小売金額ベース)は、前年度比106.3%の3兆3,768億円となり、引き続き拡大した。インターネット通販全体が拡大する中、食品も通信販売や宅配サービスなどの無店舗販売ルートで購入することが常態化しつつあり、市場が拡大している。また、前年度に見られた消費税増税後の反動から回復したことも市場を押し上げた。

◆ ショッピングサイトの市場規模が大幅な拡大傾向に
従来、お取り寄せグルメなどの需要が食品通販市場を牽引していたが、昨今はそれに加えて日常品分野における食品通販が大きく伸びている。インターネット通販全体が急速に普及する中で、消費者において、食品や日用品も通販で購入するニーズが増加しており、これまで食品を取り扱っていなかった通販企業が食品の取扱いを強化し始めたり、オフィス通販に特化した企業がBtoCサービスに参入したりといった動きが加速し、市場の成長要因となっている。

◆ 2020年度の国内食品通販市場規模は2015年度比117.7%の3兆9,734億円を予測
国内食品通販市場規模は、今後も3~5%程度の伸長率で推移し、2020年度には2015年度比で117.7%の3兆9,734億円(小売金額ベース)に拡大すると予測する。特に、ショッピングサイトは、食品、日用品、生鮮食品と、徐々に生活に密着した商材に取扱いが拡大する傾向にある。この成長率を維持してショッピングサイトが拡大していくと、2019年度前後にショッピングサイトと生協の市場規模が逆転する可能性もあると考える。


【調査概要】
調査期間:2016年8月~9月
調査対象:通信販売事業者、食品関連企業、生協、食品小売事業者、食品卸等
調査方法:当社専門研究員によるアンケート調査、電話・e-mailによるヒアリング、ならびに文献調査併用

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