ギフト市場に関する調査(2016年) 

2016年10月14日
矢野経済研究所は、国内ギフト市場の調査を実施した。

<ギフト市場とは>
本調査におけるギフト市場とは、個人、法人における贈り物や進物などを対象とし、中元・歳暮需要を含む。
なお本調査よりギフトの流通構造を見直し、小売と卸、あるいはメーカーの販売額が重複していたものを極力小売金額ベースに統一換算し、再算出を行っている。そのためかつての公表値とは乖離がある。

【調査結果サマリー】

◆ 2015年の国内ギフト市場規模は前年比102.2%の9兆9,535億円のプラス成長
2015年のギフト市場規模は小売金額ベースで、前年比102.2%の9兆9,535億円であった。儀礼的な要素の強いフォーマルギフトは縮小傾向にあるものの、カジュアルギフトが市場を伸長させる一要因となっている。「ギフト」を贈るというコミュニケーション手段は、よりカジュアルに、且つより親密な関係性のなかで受け継がれながら変化しており、こうした需要は今後も市場の成長要因となるものと考える。

◆ シニア向けギフト需要の拡大
高齢化社会の進展によるシニア層の増加により、母の日、父の日、敬老の日、長寿のお祝い(還暦など)といった、目上の人に贈るカジュアルギフトが大きく拡大している。昨今は敬老の日のギフト需要を活性化させる販売促進活動を強化する企業が増えている。

◆ カジュアルなギフト需要の拡大により、中元・歳暮もカジュアル化が進行
より近しい人へ贈るカジュアルギフト需要の拡大により、贈る側の想いやこだわりを感じられるギフトが増加している。なかでも中元・歳暮については、かつては儀礼やしきたりに則り、「贈るモノ」よりも「贈るコト(行為)」自体が重視されていたが、近年では家族や親しい人に中元・歳暮を贈る人が増え、中元・歳暮の贈答もカジュアル化が進行している。


【調査概要】
調査期間: 2016年8月~9月
調査対象: ギフト卸・メーカー、小売(百貨店・量販店・専門店・通販)等
調査方法: 当社専門研究員による直接面談、電話によるヒアリング、郵送アンケート、文献調査併用

詳しいリサーチ内容はネタ元へ
[矢野経済研究所]
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