ダイバーシティに関する調査レポート 第一弾（20～50代会社員対象）
2016年09月28日
オークローンマーケティングが運営する「ショップジャパン」は、2016年8月に、首都圏で働く20～50代の会社員を対象にダイバーシティに関する調査を実施いたしました。その結果、20代女性がダイバーシティへの関心が最も高く、男女でダイバーシティの捉え方に差があることが分かりました。
≪調査結果のサマリー≫
■20代女性の約70％が「企業はダイバーシティに取り組むべき」と回答。
ダイバーシティへの取り組みは、全体の半数以上となる54.8％が「取り組むべき」と回答したのに対し、
20代女性が69.0％、20代男性が48.0％と、同年代の男女で大きな差があることが分かりました。
■取り組むべき内容では、男女ともに働き方・働く環境を重視する傾向。
一方で、“自分ごと化”する女性と“組織的視点”の男性の意識の差も明らかに！
積極的に取り組むべきと思う具体的な内容としては、男女ともに“働き方・働く環境”に関する項目を重視
する傾向が分かりました。中でも、女性は「勤務形態の柔軟化」、「休暇制度の充実化」を男性よりも重視し、
ダイバーシティを“自分ごと化”して捉えていることが分かりました。男性は「経営理念の明確化」、「関連部署の設置」を女性よりも重視する傾向があり、ダイバーシティを“組織的視点”で捉えていることが分かりました。
■休暇や勤務制度の不十分さ、制度があっても活用しづらい現状が浮き彫りに。
企業側としては、さらなる制度の整備と、利用しやすい環境づくりが求められている。
働き方・働く環境に関する制度の活用について尋ねたところ、「テレワーク(在宅勤務)」や「フレックスタイム
制度」は、約半数が「制度がない」と回答しました。また、制度があっても「上司や同僚に対して、特に余計な
気を使うことなく活用している」と回答した人は、男女ともに30%に達しませんでした。企業側としては、制度の整備と共に、社内のダイバーシティに対する理解を深めて、制度を利用しやすい環境づくりが求められていると
言えます。
【調査結果】
■20代女性の約70％が「企業はダイバーシティに取り組むべき」と回答。
「企業はダイバーシティに積極的に取り組むべきだと思いますか。」と尋ねたところ、18.4％が「非常にそう思う」、36.4％が「ややそう思う」と回答し、半数以上となる54.8％の人が「積極的に取り組むべき」と考えていることが分かりました。
同じ内容の質問について、男女別では大きな差は確認できませんでしたが、男女の年代別に見てみると、「積極的に取り組むべき」と考えている人の割合は20代女性が最も高くなり、「非常にそう思う（28.0％）」、「ややそう思う（41.0％）」合計で69.0％という結果となりました。一方で、20代男性は「非常にそう思う（12.0％）」、「ややそう思う（36.0％）」合計で48.0％となり、同じ世代の男女で、20.0％以上の差があることが分かりました。
■取り組むべき内容では、男女ともに働き方・働く環境を重視する傾向。
一方で、“自分ごと化”する女性と“組織的視点”の男性の意識の差も明らかに！
積極的に取り組むべきと思う具体的な項目について尋ねたところ、男女ともに「勤務形態の柔軟化」、「休暇制度の充実化」など、働き方・働く環境に関する項目を重視する傾向が分かりました。中でも、女性は、「勤務形態の柔軟化（女性39.0％、男性26.0％）」、「休暇制度の充実化（女性31.8％、男性21.0％）」を男性よりも重視する傾向があり、結婚や出産後も柔軟に働けるような制度を重視するなど、ダイバーシティを“自分ごと化”して捉えていることが分かりました。一方で、男性は、「社長による宣言、経営理念の明確化（女性12.0%、男性23.0％）」、「関連部署やチーム、担当の設置（女性8.8%、男性17.3％）」を女性よりも重視する傾向があり、ダイバーシティを“組織的な視点”で捉えていることが分かりました。
■休暇や勤務制度の不十分さ、制度があっても活用しづらい現状が浮き彫りに。
企業側としては、さらなる制度の整備と、利用しやすい環境づくりが求められている。
働き方・働く環境に関して男女ともに重視する傾向があった「勤務形態の柔軟化」、「休暇制度の充実化」に関して、制度の活用について尋ねたところ、「テレワーク（在宅勤務）」、「フレックスタイム制度」は、約半数が「制度がない」と回答し、「勤務形態の柔軟化」が進んでいないことが分かりました。
制度がある人の中でも「上司や同僚に対して、特に余計な気を使うことなく活用している」と回答した人は全ての項目で半数以下となり、「テレワーク（在宅勤務）」、「フレックスタイム制度」は、30%に達しませんでした。また、制度の利用に関して男女別では大きな差は確認できませんでした。
企業側としては、制度の整備と共に、社内のダイバーシティに対する理解を深めて、制度を利用しやすい環境づくりが求められていると言えます。
≪調査概要≫
調査名：ダイバーシティに関する調査
調査主体：株式会社オークローンマーケティング（ショップジャパン）
調査対象：首都圏の20～50代 会社員 男女800名
実施期間：2016年8月
調査方法：インターネット調査
詳しいリサーチ内容はネタ元へ
≪調査結果のサマリー≫
■20代女性の約70％が「企業はダイバーシティに取り組むべき」と回答。
ダイバーシティへの取り組みは、全体の半数以上となる54.8％が「取り組むべき」と回答したのに対し、
20代女性が69.0％、20代男性が48.0％と、同年代の男女で大きな差があることが分かりました。
■取り組むべき内容では、男女ともに働き方・働く環境を重視する傾向。
一方で、“自分ごと化”する女性と“組織的視点”の男性の意識の差も明らかに！
積極的に取り組むべきと思う具体的な内容としては、男女ともに“働き方・働く環境”に関する項目を重視
する傾向が分かりました。中でも、女性は「勤務形態の柔軟化」、「休暇制度の充実化」を男性よりも重視し、
ダイバーシティを“自分ごと化”して捉えていることが分かりました。男性は「経営理念の明確化」、「関連部署の設置」を女性よりも重視する傾向があり、ダイバーシティを“組織的視点”で捉えていることが分かりました。
■休暇や勤務制度の不十分さ、制度があっても活用しづらい現状が浮き彫りに。
企業側としては、さらなる制度の整備と、利用しやすい環境づくりが求められている。
働き方・働く環境に関する制度の活用について尋ねたところ、「テレワーク(在宅勤務)」や「フレックスタイム
制度」は、約半数が「制度がない」と回答しました。また、制度があっても「上司や同僚に対して、特に余計な
気を使うことなく活用している」と回答した人は、男女ともに30%に達しませんでした。企業側としては、制度の整備と共に、社内のダイバーシティに対する理解を深めて、制度を利用しやすい環境づくりが求められていると
言えます。
【調査結果】
■20代女性の約70％が「企業はダイバーシティに取り組むべき」と回答。
「企業はダイバーシティに積極的に取り組むべきだと思いますか。」と尋ねたところ、18.4％が「非常にそう思う」、36.4％が「ややそう思う」と回答し、半数以上となる54.8％の人が「積極的に取り組むべき」と考えていることが分かりました。
同じ内容の質問について、男女別では大きな差は確認できませんでしたが、男女の年代別に見てみると、「積極的に取り組むべき」と考えている人の割合は20代女性が最も高くなり、「非常にそう思う（28.0％）」、「ややそう思う（41.0％）」合計で69.0％という結果となりました。一方で、20代男性は「非常にそう思う（12.0％）」、「ややそう思う（36.0％）」合計で48.0％となり、同じ世代の男女で、20.0％以上の差があることが分かりました。
■取り組むべき内容では、男女ともに働き方・働く環境を重視する傾向。
一方で、“自分ごと化”する女性と“組織的視点”の男性の意識の差も明らかに！
積極的に取り組むべきと思う具体的な項目について尋ねたところ、男女ともに「勤務形態の柔軟化」、「休暇制度の充実化」など、働き方・働く環境に関する項目を重視する傾向が分かりました。中でも、女性は、「勤務形態の柔軟化（女性39.0％、男性26.0％）」、「休暇制度の充実化（女性31.8％、男性21.0％）」を男性よりも重視する傾向があり、結婚や出産後も柔軟に働けるような制度を重視するなど、ダイバーシティを“自分ごと化”して捉えていることが分かりました。一方で、男性は、「社長による宣言、経営理念の明確化（女性12.0%、男性23.0％）」、「関連部署やチーム、担当の設置（女性8.8%、男性17.3％）」を女性よりも重視する傾向があり、ダイバーシティを“組織的な視点”で捉えていることが分かりました。
■休暇や勤務制度の不十分さ、制度があっても活用しづらい現状が浮き彫りに。
企業側としては、さらなる制度の整備と、利用しやすい環境づくりが求められている。
働き方・働く環境に関して男女ともに重視する傾向があった「勤務形態の柔軟化」、「休暇制度の充実化」に関して、制度の活用について尋ねたところ、「テレワーク（在宅勤務）」、「フレックスタイム制度」は、約半数が「制度がない」と回答し、「勤務形態の柔軟化」が進んでいないことが分かりました。
制度がある人の中でも「上司や同僚に対して、特に余計な気を使うことなく活用している」と回答した人は全ての項目で半数以下となり、「テレワーク（在宅勤務）」、「フレックスタイム制度」は、30%に達しませんでした。また、制度の利用に関して男女別では大きな差は確認できませんでした。
企業側としては、制度の整備と共に、社内のダイバーシティに対する理解を深めて、制度を利用しやすい環境づくりが求められていると言えます。
≪調査概要≫
調査名：ダイバーシティに関する調査
調査主体：株式会社オークローンマーケティング（ショップジャパン）
調査対象：首都圏の20～50代 会社員 男女800名
実施期間：2016年8月
調査方法：インターネット調査
詳しいリサーチ内容はネタ元へ
