職業別の仕事と人工知能に関する実態調査（職種が「会社員、経営者、公務員」と回答した20歳～69歳の男女対象）
2016年08月23日
ジャストシステムは、マーケティングリサーチに関する情報サイト「Marketing Research Camp（マーケティング・リサーチ・キャンプ）」で、ネットリサーチサービス「Fastask」を利用して実施した『職業別の仕事と人工知能に関する実態調査』の結果を発表します。本調査は、現在の職種が「会社員、経営者、公務員」と回答した20歳～69歳の男女1,106名を対象にしています。
【調査結果の概要】
■マーケティング従事者の約3割が、人工知能に自分の仕事が「奪われる」と不安視
現在、「企画・マーケティング、広報・PR、市場調査・アナリスト」に従事していると回答したマーケティング関連職種の人のうち、人工知能（AI）によって「自分の仕事のほとんどが奪われるのではないかと不安」に思っている人は17.9％、「自分の仕事の一部が奪われるのではないかと不安」に思っている人は14.3％で、合計すると32.2％が「人工知能が自分の仕事を奪うのでは」と不安に思っていることがわかりました。
■4割以上の営業職が、「自分の仕事は人工知能に置きかわる」
営業職に従事する人のうち、「将来的に自分の仕事がすべて人工知能に置きかわると思う」と回答した人は8.2％、「一部のみ置きかわると思う」と回答した人が37.0％、合計で45.2％の人が「置きかわると思う」と答えました。
■半数以上の消費者が「工場などの製造業務は人工知能に置きかわる」と予測
自分自身の仕事ではなく、消費者として見た場合に、57.7％の人が「工場などでの製造業務は人工知能に置きかわる」と思っていることがわかりました。
※複数回答あり。
■半数以上が人工知能やロボットに「災害救助活用」を期待
人工知能やロボットに期待することとして最も多く挙がったのは「災害救助業務」（56.7％）で、次いで「介護・福祉業務」（47.4％）でした。
■6割以上が、「人工知能やAIによって所得の格差が広がる」
「人工知能により、仕事の種類や内容によっては所得格差が広がる」と考えている人が62.9％いました。
※「あてはまる」「ややあてはまる」の合計。
【調査概要】
調査名：『職業別の仕事と人工知能に関する実態調査』
調査期間 ：2016年8月5日（金）～8月8日（月）
調査対象 ：事前のスクリーニング調査で現在の職種が「会社員、経営者、公務員」と回答した20歳～69歳の男女1,106名
調査方法 ：セルフ型ネットリサーチ Fastaskでのアンケート調査
詳しいリサーチ内容はネタ元へ
【調査結果の概要】
■マーケティング従事者の約3割が、人工知能に自分の仕事が「奪われる」と不安視
現在、「企画・マーケティング、広報・PR、市場調査・アナリスト」に従事していると回答したマーケティング関連職種の人のうち、人工知能（AI）によって「自分の仕事のほとんどが奪われるのではないかと不安」に思っている人は17.9％、「自分の仕事の一部が奪われるのではないかと不安」に思っている人は14.3％で、合計すると32.2％が「人工知能が自分の仕事を奪うのでは」と不安に思っていることがわかりました。
■4割以上の営業職が、「自分の仕事は人工知能に置きかわる」
営業職に従事する人のうち、「将来的に自分の仕事がすべて人工知能に置きかわると思う」と回答した人は8.2％、「一部のみ置きかわると思う」と回答した人が37.0％、合計で45.2％の人が「置きかわると思う」と答えました。
■半数以上の消費者が「工場などの製造業務は人工知能に置きかわる」と予測
自分自身の仕事ではなく、消費者として見た場合に、57.7％の人が「工場などでの製造業務は人工知能に置きかわる」と思っていることがわかりました。
※複数回答あり。
■半数以上が人工知能やロボットに「災害救助活用」を期待
人工知能やロボットに期待することとして最も多く挙がったのは「災害救助業務」（56.7％）で、次いで「介護・福祉業務」（47.4％）でした。
■6割以上が、「人工知能やAIによって所得の格差が広がる」
「人工知能により、仕事の種類や内容によっては所得格差が広がる」と考えている人が62.9％いました。
※「あてはまる」「ややあてはまる」の合計。
【調査概要】
調査名：『職業別の仕事と人工知能に関する実態調査』
調査期間 ：2016年8月5日（金）～8月8日（月）
調査対象 ：事前のスクリーニング調査で現在の職種が「会社員、経営者、公務員」と回答した20歳～69歳の男女1,106名
調査方法 ：セルフ型ネットリサーチ Fastaskでのアンケート調査
詳しいリサーチ内容はネタ元へ
