日本における統合システムに関する調査（従業員数500人以上のITユーザー企業対象）

2016年04月05日

ガートナージャパンは、日本企業における統合システムの重要性の認識に関する調査結果を発表しました。

現在、日本企業における統合システムの導入率は約2割ですが、「統合システムは重要である」との認識は、2015年3月時点の55.5%から2016年1月時点では49.7%に下がり、反対に「特に重要とは思わない」との認識が前年より増えていることが明らかとなりました。

ガートナーは統合システムについて、「サーバ、ストレージ、ネットワークのインフラストラクチャを組み合わせ、リソースのプロビジョニングと管理を容易にする管理ソフトウェアと共に販売されるシステム」と定義しており、日本における統合システムについて、以下を含む複数の予測を提示しています。

2019年までに、日本企業の70%以上が、統合システムの活用をIT戦略の重要事項の1つに設定する

統合システムは、今後は期待値が下がる幻滅期に移行するとみられますが、ITインフラストラクチャの近代化を進める上で重要な選択肢であることには変わりがありません。昨今のデジタル・ビジネスの広がりに対して、予測不能なニーズに対応できる柔軟性や、迅速に導入／変更が可能な管理容易性を備えたインフラが今後さらに必要になってきます。実際に、2012年以降、サーバやストレージのすべての主要ベンダーが、統合システム市場に参入し、当初注目を集めた垂直統合を実現する統合スタック・システム (ISS) や、統合インフラストラクチャ・システム (IIS) に加え、現在は、水平統合型かつモジュラー・アーキテクチャのソフトウェア・デファインド・ストレージ (SDS) をベースとしたハイパーコンバージド統合システム (HCIS) やリファレンス・アーキテクチャまで広がりを見せています。

【調査手法】
本調査は、国内のIT部門の中でも特にITインフラストラクチャにかかわるマネージャー向けのアンケート調査を通して、日本における企業ユーザーのさまざまなITのニーズや課題を分析することを目的としたものです。有効回答数はいずれも515件で、日本全国の従業員数500人以上のITユーザー企業を対象にしています。回答者は、ITインフラストラクチャ領域において、製品やソリューション、サービスの導入の選定に際し、決裁権がある／関与している、もしくはITインフラストラクチャの戦略に関与している役職を想定しています。2015年の調査は3月に実施、2016年の調査は1月に実施されました。

詳しいリサーチ内容はネタ元へ

[ガートナージャパン]