医療用医薬品の将来予測 

2016年05月10日
矢野経済研究所は、国内製薬市場の調査を実施した。

【調査結果サマリー】

◆2023年の医療用医薬品生産高を12兆1,234億円(ケースⅡ)と予測
ケースⅠは、医療制度改革や薬価制度の見直しが医薬品需要に影響を及ぼし、ジェネリック医薬品(後発医薬品)の数量ベースシェアが2020年頃までに80%に達し、市場は新薬かジェネリック医薬品かという構造を持つことを想定して算出した。その結果、医療用医薬品生産高(輸入品を含む)は2023年には9兆7,587億円になると予測する。
一方、ケースⅡでは、製薬企業の努力によって医療制度改革や薬価制度の見直しを上回る医薬品需要拡大が見込まれ、長期収載品(ジェネリック医薬品のある先発品)は段階的に消失するものの、時間をかけつつ市場は変化を遂げるとして算出した。その結果、医療用医薬品生産高(輸入品を含む)は2023年には12兆1,234億円になると予測する。

◆薬価が高額となる新薬が薬価再算定の対象になる
2016年4月から実施された薬価改定では、C型肝炎治療薬が特例拡大再算定制度の対象品目となったことから、大幅な薬価の引き下げを受けた。これは、薬価が高額となる新薬が一気に売上規模を拡大したことによる。世界的に、今後もがん免疫療法剤など薬価が高額となる新薬が発売される傾向にあり、がん以外にも患者数が増加するとされているアルツハイマー型認知症や2型糖尿病、神経疼痛などに対する治療薬が発売されれば、ファースト・イン・クラス(画期的な新薬)として成長する可能性があると考える。


【調査概要】
調査期間:2015年4月~2016年3月
調査対象:製薬企業、医薬品卸、医療機関、薬局、行政当局、学識経験者等
調査方法:当社専門研究員による直接面談、ならびに文献調査併用

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[矢野経済研究所]
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