スポーツボランティアに関する調査 

2015年06月04日
笹川スポーツ財団(SSF)は、平成 26 年度文部科学省委託調査『スポーツにおけるボランティア活動活性化のための調査研究(スポーツにおけるボランティア活動を実施する個人に関する調査研究)』を取りまとめました。ラグビーワールドカップ 2019 や 2020 オリンピック・パラリンピック東京大会の開催を数年後に控え、現在、スポーツボランティアの重要性は高まっています。しかしながら、我が国におけるスポーツボランティアの実施率は近年 6~8%で推移し、その活用は十分ではありません。本調査では、個人の活動の実態を 6 つの調査研究を実施・把握。スポーツボランティア活動の活性化を検討するための基礎資料の取得を目的としました。

【主な調査結果】

① 成人の過去1年間のスポーツボランティア実施率は6~8%で横ばい傾向。一方、スポーツボランティアと自覚せずに活動している、無自覚のスポーツボランティアの実施率は16%。

② ボランティアとしてスポーツ指導をする指導者*の割合は7割。
*指導者:日本体育協会の公認スポーツ指導者[指導員・ジュニアスポーツ指導員]及び日本障がい者スポーツ協会公認障がい者スポーツ指導員[中級]

③ 主催大会において、役職員以外の運営スタッフを活用していない都道府県競技団体は5割、都道府県障害者スポーツ競技団体は3割であった。

④ 長崎がんばらんば国体・長崎がんばらんば大会では、「大会運営」「情報支援」「選手団サポート」「学生広報」の4種類のスポーツボランティアが大会を支援。

⑥ 「ボランティア休暇」を付与している企業は2.8%。制度があっても取得率が低いという現状も。


【調査概要】
正式調査名:
平成 26 年度文部科学省委託調査『スポーツにおけるボランティア活動活性化のための調査研究(スポーツにおけるボランティア活動を実施する個人に関する調査研究)』
個別調査名:
①個人のスポーツボランティアに関する調査/②公認スポーツ指導者の活動状況に関する調査/③都道府県の競技団体・障害者スポーツ競技団体等の運営に関する調査/④国内大規模大会における事例調査/⑤海外事例調査/⑥企業のボランティア休暇制度に関する調査

詳しいリサーチ内容はネタ元へ
リンク先リサーチPDF
[笹川スポーツ財団]
 マイページ TOP