障がいのある子どものスポーツ少年団への参加実態調査 

2015年06月08日
笹川スポーツ財団(SSF)は、公益財団法人 日本体育協会との共同研究として『単位スポーツ少年団における障がいのある子どもの参加実態調査報告書』を取りまとめました。日本スポーツ少年団では、団員の加入及び継続活動の充実を図っていましたが、これまで、スポーツ少年団における障がいのある子どもの参加状況の把握が課題でした。本調査では障がいのある子どもの参加状況・指導状況の把握を目的とし、25 道府県 215 の単位団を対象に質問紙調査を実施。

【主な調査結果】

① 障がいの種類
障がいの種類をみると、「発達障がい」が最も多く 54.7%であった。次いで、「聴覚障がい」18.7%、「肢体不自由」12.0%、「知的障がい」9.3%であった。「障がいの種類が分からない」が 21.3%であった。聴覚障がい、肢体不自由、音声言語・そしゃく機能障がい、視覚障がい、内部障がいの割合を合わせた、「身体障がい」の割合は 40.0%となる。

② 障がいのある子どもの合計参加人数
障がいのある子どもの合計参加人数をたずねたところ、「1 人」(61.5%)が 6 割強で、最も多くあげられている。次いで、「2 人」(20.5%)、「4 人」(7.7%)、「3 人」(6.4%)、「5 人以上」(3.8%)と続く。平均は 2.6 人であった。

③ 障がいのある子どもの指導担当者
すべての単位団に、障がいのある子どもの指導担当者を複数回答でたずねたところ、「登録指導者」が91.9%であった。次いで、「障がいのある子どもの保護者」(16.2%)、「障がいのない子どもの保護者(10.8%)、「リーダー(ジュニア/シニアリーダー)」(8.1%)の順となっている。


【調査概要】
調査期間:2014 年 6~9 月
調査対象:予備調査:47 都道府県スポーツ少年団、本調査:25 道府県の単位団 215 団体 有効回収数は 78 団(回収率 36.3%)
調査方法:郵送による質問紙調査

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[笹川スポーツ財団]
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