一般市民の医薬品および医療に関する意識の定点調査 

2016年03月30日
くすりの適正使用協議会は、医薬品・医療に関する一般市民の意識の変化を把握するため、2000年より5年毎に定点調査を実施しています。
今回、2015年度調査を実施しましたので、その結果の一部を速報版としてご紹介します。

【主な調査結果】

①かかりつけ薬局を決めている人は4割に増加、薬局の人的対応面を重視する傾向
・かかりつけ薬局を決めている人は2010年の34.0％から7ポイントUPし40.7％へ
・決め手として、2010年は立地が重要なポイントとして挙げられていたが、今回はスタッフの対応など薬局の人的対応面を重視する傾向
・ジェネリック医薬品の取り揃えも決め手のひとつに

②処方薬を指示通りに使わなかった人では、余った処方薬を捨てずに使いまわす人が4割
・処方薬をきちんと指示通りに使う人が42.3％に増えたが、指示通りに使わなかった人では、余った処方薬を保存しておいて同じ症状の時に使ったり、家族に分けるなど使いまわす人が38.0％
・特に慢性疾患で通院中の人は、使いまわす傾向が高い
・処方薬が余ったことを医師や薬剤師に伝えるべきと思っている人は22.5％に留まる

③お薬手帳は2人に1人が利用、5年で2割以上UP
・お薬手帳の利用者は2010年の31.9％から55.3％へ
・お薬手帳をもらったことがない人は10ポイント減少し、着実に普及が進んでいる
・媒体は98％が冊子で、スマートフォンなどの電子版お薬手帳の普及はこれからか

④薬の説明を印刷物で欲しい人が6割以上
・医療機関で薬の説明が書かれた印刷物を必要としている人が62.2％
・家に帰ってから確認できる詳しい内容の印刷物を望む人もいる

⑤副作用発生時には薬剤師に相談する人が年を追うごとに増加
・処方薬の副作用を気にしている人は39.9％、副作用と思われる経験が「ある」人は25.7％
・副作用発生時の相談相手は「医師」63.9％、「薬剤師」22.3％で、年を追うごとに薬剤師に相談する傾向に
・副作用発生時に薬をのむのをやめる人は19.2％に減少

⑥医薬品副作用被害救済制度、医薬品教育とも認知度は低い
・医薬品副作用被害救済制度の認知度は17.2％、前回からは3ポイントUP
・中学校で医薬品の教育が行われていることの認知度は8.7％、前回からは5ポイントUPしたものの低い


【調査概要】
調査手法　：インターネット調査
調査期間　：2015年12月15日（火） ～ 2015年12月16日（水）
調査対象者：2015年における20-69歳の全国成人男女1,500人　※年齢構成に合わせた層化抽出を行った

詳しいリサーチ内容はネタ元へ
リンク先リサーチPDF
[くすりの適正使用協議会]

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