「女性特有の健康と仕事」についての調査(日本、米国の20代~50代有職女性対象) 

2016年03月30日
「ホルモンケア推進プロジェクト」は、日本、米国の20代~50代の有職女性各国300名、計600名を対象に、「女性特有の健康と仕事」について、2016年2月にインターネット調査を行いました。

女性活躍推進法が2016年4月から施行されることもあり、女性が働き続ける環境の整備に対する機運が高まっています。本プロジェクトは女性特有の健康管理の実態に着目しました。女性の社会進出が進んでいる米国では、乳がんや子宮がん検診の受診率が高く、女性自身の健康管理に対する意識が高いことがうかがえます。その背景を探るべく、調査を実施したところ、日本人女性は自分自身が自分の体を守ることに対して十分な知識を持って仕事に取り組んでいるとは言いがたい結果となりました。

【調査結果】

■女性特有の症状を自覚している割合は、日本が米国を大きく下回るものの、実態は気づいていないだけ?日本人女性の3割は「婦人科受診経験なし」

日米の有職女性に対し、自覚している女性特有の症状について聞いたところ、子宮筋腫を除く全ての症状において、米国の女性の自覚率が日本人女性よりも高いことがわかりました。何らかの症状を自覚している割合は、日本が57.3%、米国が83.0%にのぼります。一方、婦人科受診頻度については、米国女性の65.7%が年に1回程度であるのに対し、日本人女性は29.0%に留まりました。さらに、日本人女性の33.0%は「婦人科に行ったことがない」ことが明らかになりました。この結果より、日本人女性は、女性特有の症状を抱えていることに気付いていない人が多い可能性があると考えられます。

■女性特有の症状に対し、米国人女性は積極的なセルフケアを実施。
特にサプリや運動で大きな差。女性ホルモンの働きに関する理解度の違いが影響か!?


「自覚している症状に対して、どんな対策をしているか」を聞いたところ、日米で対策率に大きな差がありました。
特に、「サプリメントの飲用」「運動」「栄養バランスの良い食事」で大きな差があることが分かりました。

この両者の違いの背景を探るべく、女性ホルモンの働きに関する認知を調査したところ、米国女性の認知度は比較的高く、全ての項目で日本人女性を大きく上回ることが明らかになりました。女性ホルモンの作用で最も日本人女性の認知が低かったのは「骨密度の維持」「血中脂質」で、女性ホルモンが女性の体を守る働きを持つ事についてほとんど知られていないことがわかりました。この結果から、女性ホルモンの働きに関する認知度が、前出の対策率に影響している可能性が考えられます。

■「女性ホルモンに関する知識の差が、対策の差になり、パフォーマンスの差になる。

女性特有の症状に対し自覚症状があり、サプリメントの飲用、栄養バランスの良い食事、運動、睡眠を1つ以上実施している回答者に対して、実施した対策が仕事に好影響を及ぼした割合を聞いたところ、米国女性の方が対策をしたことによる効果を実感していることが分かりました。これは、多くの米国女性が、複数の対策を並行して実施していることが影響していると考えられます。

詳しいリサーチ内容はネタ元へ
[@Press]
 マイページ TOP