出戻り社員(再雇用)実態調査2016(企業の人事担当者対象) 

2016年03月23日
エン・ジャパンが運営する人事担当者向け中途採用支援サイト『エン 人事のミカタ』上でサイトを利用している企業の人事担当者を対象に「出戻り社員(再雇用)」についてアンケート調査を行ない、220社から回答を得ました。

【調査結果概要】

★ 出戻り社員(再雇用)の受け入れをしたことがある企業は67%。再雇用をしたきっかけは「在籍時の上司からの推薦」。
★ 出戻り社員を再雇用した理由は「即戦力」「人柄を知っている安心感」。再雇用が多い職種は、営業や技術系。在籍時と同様の職種で再雇用されるケースが9割。
★ 76%の企業が、出戻り社員(再雇用)に対する職場の反応は良好と回答。
★ 7割の企業が「条件が合えば再雇用したい」と回答。

【調査結果詳細】

1:出戻り社員(再雇用)の受け入れをしたことがある企業は67%。再雇用をしたきっかけは「在籍時の上司からの推薦」。

「一度退職した社員を再雇用したことがありますか」と伺ったところ、67%の企業が「再雇用したことがある」と回答しました。企業規模が大きくなるほど、再雇用したことがあると回答した割合が高くなっています。また、業種別でみると「流通・小売関連」(87%)、「サービス関連」(81%)で再雇用が多くなっています。
また、再雇用したことがあると回答した企業に「再雇用制度を設けているか」伺ったところ、制度を設けているのは14%と少数でした。再雇用するに至ったきっかけは「在籍時の上司からの推薦」(59%)、「在職時の同僚からの推薦」(31%)が上位に挙げられたことから、再雇用には制度よりも社員とのつながりが重要であることがわかります。

2:出戻り社員を再雇用した理由は「即戦力」と「人柄を知っている安心感」。再雇用が多い職種は、営業や技術系。在籍時と同様の職種で再雇用されるケースが9割。

「再雇用をしたことがある」と回答した企業に、その理由を伺ったところ「即戦力を求めていたから」(75%)、「人となりがわかっているため安心だから」(65%)という回答が上位に挙げられました。
また、再雇用後の職種は94%の企業が退職前と同職種であると回答。職種としては「技術系」(34%)、「営業」(34%)での再雇用が多いようです。

3:出戻り社員に対する職場の反応は、 76%の企業が良好と回答。

再雇用したことがあると回答した方に「再雇用後の周りの社員の反応はいかがですか?」と伺いました。「とても良い」(18%)「まあまあ良い」(58%)と76%の企業が良好な反応だったと回答しました。ネガティブな反応(「あまり良くない」「とても悪い」)は13%と少数に留まっています。

4:7割以上の企業が「条件が合えば出戻り社員の再雇用をしたい」と回答。

出戻り社員の再雇用について今後の予定を伺うと10%の企業が「積極的に再雇用したい」と回答しました。「自社に必要な能力があれば再雇用したい」(51%)、「再雇用制度や給与基準など体制が整えば再雇用したい」(8%)、「在籍する社員が許せば再雇用したい」(12%)といった“条件が合えば再雇用したい”と回答した企業が7割を占める結果となりました。
コメントには「経験者採用が難しくなっているため」、「元社員であればすぐに業務に適応できるため」などが多く挙げられており、採用の難易度が上がる中、人材確保の一手として再雇用を検討している企業が多いことがうかがえます。

「積極的に再雇用したい」と回答した企業のコメント
・経験がものを言う業種の為。 (サービス関連/51~100名)
・円満退社というのが大前提にはなってしまうが、教育時間などが軽減できることが最大のメリット。(サービス関連/1001名以上)

「条件が合えば再雇用をしたい」と回答した企業のコメント
・外を知ると、当社の良いところが見えてくることの多いと思うから。また、再雇用となると本人もそれなりに努力する可能性が高いから。(メーカー関連/ 51~100名)
・慢性的な人材不足が続いているため。 (物流関連/101~300名)
・以前働いていたという点では新規採用する人よりも会社の事も良く分かっているとは思うが、数年もたてば会社も変わっていくので、必ずしも戻ってきたマッチするとは限らない。そのため、(退職理由にもよるが)在籍時の実績や能力が評価できる、戻ってきてほしいという人であれば受け入れる方針。 (IT関連/101~301名~500名)
・経験者採用が難しくなっているため。 (流通・小売関連/501~1000名)

「今後も再雇用する予定はない」と回答した企業のコメント
・やはり一度気持ちが切れた人は、ポジティブに物事を考えられない。(流通・小売関連/1~50名)
・一度退社とした場合、以前と同様に社内に溶け込むことは難しいと判断します。退社理由によっては、本人側の問題ありの場合もあるので、会社側はそれに目をつぶり再雇用すると、社内の風紀も乱れる原因にもなります。(メーカー関連/1~50名)


【調査概要】
調査方法:インターネットによるアンケート
調査対象:『エン 人事のミカタ』利用企業 220社
調査期間:2016年1月20日 ~ 2月16日
調査に関して:この調査では結婚や出産などで退職し戻ってきているかどうかではなく、「転職などの自己都合で退社した社員が、再度もとの会社に戻ってくること」を想定して質問を行なっています。

詳しいリサーチ内容はネタ元へ
[エン・ジャパン]
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