2015年第4四半期 スマートフォンのグローバル販売動向 

2016年03月03日
GfKジャパンは「GfK調べ:2015年第4四半期 スマートフォンのグローバル販売動向」を発表。

【概要】
・中国の需要増が市場成長をけん引
・APAC新興国、中東&アフリカが大きく伸長
・2016年通年のスマートフォン販売は数量前年比7%増の見込みを予測

2015年第4四半期(10-12月)におけるグローバルのスマートフォン販売台数は前年比6%増の3億6800万台となった。これは、2015年第3四半期との対比では14%増であった。第4四半期の販売金額は、平均価格が前年を6%下回ったことにより前年並みの1152億USドルにとどまった。なお、2015年通年では、販売台数は前年比7%増の13億台に達した。平均価格が前年を2%下回ったため、販売金額は前年比5%増の3990億USドルとなった。

GfKトレンド&フォーキャスティングディレクターKevin Walshコメント:
「2015年のこの結果は、すべての国を合わせてみたものである。各国の経済情勢、デバイスの飽和、政治、社会の変化、スポーツイベントなどがスマートフォンの需要や価格に与える影響は極めて大きい。」

APAC新興国*: 市場拡大が続く
APAC新興国はグローバルスマートフォン市場の成長をけん引した地域で、2015年第4四半期は数量前年比21%増を記録した。
国別に見ると、インドは数量前年比34%増と大きく成長した。特に100USドル未満の低価格帯は同76%増と成長が著しかった。ここにはスマートフォンを初めて購入する消費者の潜在需要が多く残されている。100USドル未満の占有率は2015年第4四半期では24%にとどまっている。

中国: 市場は二桁増に転じる
2015年第4四半期における中国のスマートフォン販売台数は数量前年比12%増となった。同市場では2014年第3四半期から4期連続でマイナス成長が続いていたが2015年第3四半期からプラス成長に転じている。1億660万台という今四半期の販売台数は記録的な数字であり、グローバルのスマートフォン販売の成長をけん引した。
価格帯別にみると、全ての価格帯でプラス成長となったが、特に500USドル以上の高価格帯へのシフトが顕著であった。同セグメントの構成比は第3四半期では15%を下回っていたが、第4四半期では18%に達した。この結果、平均価格は前年から4%上昇し、314USドルとなった。2015年第4四半期のスマートフォン販売金額は前年比16%増の335億USドルとなった。

LTE対応、大画面化は継続した。画面サイズ5インチ以上の数量構成比は2015年第4四半期では71%を占め、前年同期の53%から拡大した。LTE対応モデルは、2015年は数量前年比248%のプラス成長となったが、ほぼすべてがLTE対応になりつつあるため、2016年は同17%増にとどまると見込む。
価格競争力のあるローカルブランドはシェアを伸ばしており、2015年第4四半期では前年同期の69%から拡大し75%を占めた。
2015年通年における中国のスマートフォン販売は数量前年比2%減であったが、2016年は通信会社の補助の増額が見込まれており、これを後押しに、同3%増のプラス成長に転じると予測する。

中東&アフリカ: エジプトが飛躍
今四半期における中東&アフリカのスマートフォン販売は、成長の鈍化が見られるものの、数量前年比12%増となった。多くの国々がプラス成長となったが、中でもエジプトは同27%増と成長が著しかった。

中南米: 低下価格帯モデルへの需要増
中南米のスマートフォン販売はマイナス成長が続き、2015年第4四半期は数量前年比13%減となった。ブラジルがマクロ経済の減退に伴い同26%減となったことが大きく影響した。中南米におけるスマートフォンの平均価格は、低価格帯の需要増により前年同期を12%下回った。結果、2015年第4四半期の販売金額は前年比23%減の70億USドル規模にとどまった。

APAC先進国*: 需要は安定
2015年第4四半期におけるAPAC先進国のスマートフォン販売台数は前年並みであった。韓国は前年同期の販売水準が低かったこともあるが、数量前年比8%増となった。韓国がプラス成長に転じたのは、2013年第4四半期ぶりであった。一方で、日本はマイナス成長となっており、APAC先進国としては、前年並みの販売となった。

西ヨーロッパ: フランス、ドイツ、イギリスでプラス成長
2015年第4四半期におけるスマートフォン販売台数は前年比5%増。100USドル未満の低価格帯が同61%増と成長をけん引した。市場規模の大きいフランス、ドイツ、イギリスの販売が好調であったことが大きかった。

中央・東ヨーロッパ: ポーランドは大きく成長するも、全体では4%増にとどまる
中央・東ヨーロッパは数量前年比4%増となった。ポーランドが同36%増を記録する一方、政治や経済の問題からロシアは同7%減、ウクライナは同14%減となった。


--注記 --
※. 90カ国以上の市場から販売実績(POSデータ)を集計し、市場規模相当まで拡大推計した。なお、アメリカについては、独自の市場モデリング及び消費者調査を基に推計を行った。 また、販売金額は補助金を除く小売り販売額である。データは4半期毎に更新され、次回のリリースは2016年5月の予定である。

※1. リリース内におけるAPAC先進国・新興国には以下の国が含まれる。
APAC先進国:オーストラリア、香港、日本、ニュージーランド、シンガポール、韓国、台湾
APAC新興国:インド、インドネシア、カンボジア、マレーシア、フィリピン、タイ、ベトナム

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