市販カー用品市場に関する調査 2015 

2016年02月04日
矢野経済研究所は、国内の市販カー用品市場の調査を実施した。

<市販カー用品とは>
本調査における市販カー用品とは、装飾や交換などを目的として購入・利用するカー用品で、純正カー用品以外のものを指す。製品分野は「乗用車タイヤ」「アルミホイール」「オーディオ・カーナビ関連」「車内アクセサリー」「オイル・ケミカル用品」「消耗品」「機能用品」「ドレスアップ用品」「チューンナップ用品」「その他」の10分野を対象とする。各分野に含まれる製品品目は参考資料を参照のこと。

【調査結果サマリー】

◆ 2014年の市販カー用品市場規模は前年比97.7%の1兆1,263億円
2014年の国内の市販カー用品市場規模はメーカー国内出荷金額ベースで前年比97.7%の1兆1,263億円であった。市販カー用品市場は若年層の自動車離れが指摘されるなか、カー用品に対するユーザーの支出抑制などもあり、依然として市場は縮小傾向にある。
2014年は消費税増税前の駆け込み需要に対する需要減少があり、特にオーディオ・カーナビ関連分野は新車購入時の純正カーナビ装着率の向上により大幅に下落している。

◆ 2015年も縮小傾向、2016年は消費税再増税前の駆け込み需要が期待され、若干回復を予測
国内の市販カー用品市場は、需要の源泉となる新車販売台数や自動車保有台数の大幅な増加は期待できず、引き続き縮小が見込まれることから、2015年の市場規模はメーカー国内出荷金額ベースで前年比99.2%の1兆1,173億円を見込む。
2016年は2017年4月に予定されている消費税再増税前の駆け込み需要が期待され、同年の市場規模は前年比100.3%の1兆1,202億円と増加するものの、市販カー用品市場は依然として厳しい状況が続くと予測する。


【調査概要】
・調査期間:2015年10月~12月
・調査対象:カー用品関連企業(メーカー、輸入商社、卸売業者、小売業者)および関連団体等
・調査方法:当社専門研究員による直接面談、電話・e-mailによるヒアリング、関連企業へのアンケート調査ならびに文献調査併用

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