法人ユーザーにおける携帯電話／スマートデバイスの導入配布状況・ニーズに関する調査
2016年01月12日
ＭＭ総研は、インターネットアンケート・サービス「NTT コム リサーチ※」の会員モニターを使い、従業員数100人以上の大手･中堅企業及び学校･医療福祉法人の総務部門503社(1社1回答)を対象とした｢法人ユーザーにおける携帯電話／スマートデバイスの導入配布状況・ニーズに関する調査 (2015年度版)｣を実施、結果をまとめた。（※アンケートは2015年12月10日～25日に実施）
【調査結果サマリー】
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【調査結果サマリー】
■法人名義の携帯電話・スマートフォン全体に占めるスマートフォン稼働台数の割合は3年後に50％を超える見通しに
■法人携帯電話・スマートフォンの総量も増加、災害多発に備えた連絡手段の確保などが追い風
■スマートフォンの従業員配布率は現在7.9％から3年後15.9％へ拡大の見通し
■タブレット端末の従業員配布率は現在2.9％から3年後6.0％へ拡大の見通し
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[MM総研]
